日揮ホールディングス株式会社 役員の略歴 (2017年3月期)
取締役専務執行役員: 佐藤諭志 の略歴一覧監査役: 森雅夫 の略歴
取締役常務執行役員 グローバル戦略室長代行
鈴木正徳
年齢: 62歳 (2017年3月31日現在)
年月 | 略歴 |
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1954年 | 誕生 |
1978年4月 | 通商産業省(現経済産業省)入省 |
2004年6月 | 中小企業庁事業環境部長 |
2005年12月 | 内閣官房行政改革推進本部事務局特殊法人等改革推進室次長 |
2007年7月 | 原子力安全・保安院次長 |
2008年7月 | 産業技術環境局長 |
2010年7月 | 製造産業局長 |
2011年8月 | 中小企業庁長官 |
2013年10月 | 当社顧問 |
2014年6月 | 長野計器株式会社社外取締役 |
2014年7月 | 当社取締役執行役員 営業本部長代行 |
2016年9月 | 当社取締役常務執行役員 グローバル戦略室長代行(現職) |
2007年8月 | 当社法務・コンプライアンス統括室コンプライアンス室長 |
2011年7月 | 当社経営統括本部管理部長 |
2014年7月 | 当社執行役員経営統括本部長代行 |
2016年9月 | 当社取締役執行役員 経営統括本部長 |
2017年6月 | 当社取締役常務執行役員 経営統括本部長(現職) |
2001年4月 | 中東アフリカ局審議官 |
2002年2月 | 領事移住部審議官 |
2003年8月 | 在ジュネーブ国際機関日本政府代表部大使兼在ジュネーブ日本国総領事館総領事 |
2007年3月 | 在チュニジア特命全権大使 |
2009年7月 | 在サウジアラビア特命全権大使 |
2012年10月 | 外務省退官 |
2013年6月 | 当社社外取締役(現職) |
2013年6月 | 飯野海運株式会社社外取締役(現職) |
2014年4月 | 外務省参与(現職) |
1998年6月 | 同行理事(国際関係担当) |
2002年6月 | ボストン・コンサルティング・グループ上席顧問 |
2005年2月 | クレディ・スイス証券株式会社シニア・エグゼクティブ・アドバイザー |
2008年6月 | 同社会長 |
2011年5月 | ボストン・コンサルティング・グループ シニア・アドバイザー |
2011年6月 | 株式会社商船三井社外取締役(現職) |
2011年6月 | 三井不動産株式会社社外取締役 |
2014年9月 | インテグラル株式会社常勤顧問(現職) |
2016年6月 | 当社社外取締役(現職) |
1998年6月 | 中小企業庁小規模企業部長 |
2006年8月 | 当社顧問 |
2006年10月 | 当社執行役員営業統括本部プロジェクト営業本部長代行 |
2007年8月 | 当社執行役員 営業統括本部新事業推進本部長代行 |
2008年7月 | 当社執行役員 営業統括本部企画・FT本部長代行 |
2009年7月 | 当社取締役 営業統括本部企画・FT本部長 |
2010年7月 | 当社取締役企画渉外室長 |
2013年6月 | 当社常勤監査役(現職) |
2004年7月 | 当社執行役員 エンジニアリング本部長 |
2005年7月 | 当社取締役エネルギープロジェクト統括本部エネルギープラント本部長 |
2006年7月 | 当社取締役エネルギープロジェクト統括本部長代行 |
2009年7月 | 当社取締役経営戦略室長 |
2010年7月 | 当社顧問 |
2016年6月 | 当社常勤監査役(現職) |
取締役専務執行役員: 佐藤諭志 の略歴監査役: 森雅夫 の略歴
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイト(http://disclosure.edinet-fsa.go.jp/)の文書コード S100APUW をもとにシーフル株式会社が作成しました
- 日揮ホールディングス株式会社 (2017年3月期) 役員一覧
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代表取締役会長 ChiefExecutiveOfficer佐藤雅之
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取締役副会長川名浩一
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代表取締役社長 ChiefOperatingOfficer石塚忠
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代表取締役副社長執行役員 ChiefProjectOfficer兼グローバル戦略室長山﨑裕
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取締役副社長執行役員赤羽根勉
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取締役専務執行役員古田栄喜
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取締役専務執行役員 オイル&ガス統括本部長佐藤諭志
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取締役常務執行役員 グローバル戦略室長代行鈴木正徳
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監査役森雅夫
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監査役大野功一
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監査役高松則雄
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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