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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AHM7

有価証券報告書抜粋 アキレス株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


省エネ、環境、健康、をキーワードに、これまでの技術を向上・進化させ、独創性のある製品を提案し続けるために、当社のコア技術であるプラスチック加工(成型・製膜・発泡)を軸に研究開発活動を行ってまいりました。
省エネ商品としては、新規発泡剤を用いて優れた断熱性能が保持できる断熱材の開発、環境配慮型の商品としては、機能性を持った生分解性マルチフィルムの開発、健康を促進する商品としては、快適な睡眠をサポートする温度調節機能を持ったウレタンフォームの開発等、市場が最も求めていることに貢献可能な商品を開発しております。
当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、1,513百万円であり、各事業の研究開発の目的、主要課題、成果および研究開発費は以下のとおりであります。
なお、研究開発費には各事業に配分できない基礎研究費378百万円が含まれております。

(1)シューズ事業
ジュニア、チャイルド用スポーツシューズのトップブランドである「瞬足」は、主力のランニングカテゴリーに「SYUNSOKU V8」を投入し、好評を得ております。小学校高学年以上に向けた陸上トレーニングモデル「瞬足JAPAN」は軽量でソフト感をアップした新ソールを採用し充実を図りました。スポーツ・ランニング障害で悩んでいる市民ランナー向けとして、衝撃吸収性、反発弾性、耐久性に優れた自社開発素材を使用した「MEDIFOAM」を発売し好評を得ております。衝撃吸収、圧力分散素材「ソルボセイン」を搭載した「アキレス・ソルボ」では、レディース向けにソフト感のあるシープレザーを採用して履き心地を向上し、4E設計ラストを採用することで足入れ感も向上しました。また履くシーンを選ばない“大人のスニーカー”新シリーズを加え商品の充実を図りました。「スポルディング」では、低反発ウレタンを使用したインソールとやわらか特殊配合ソールを採用した“ふわふわインソールシリーズ”が好評を得ております。
当事業に係わる研究開発費は446百万円であります。

(2)プラスチック事業
合成皮革関係は、北米向けにハンドル用合成皮革と車輌用内装材としてPVCレザーの受注を獲得しました。また、高耐久PVCレザーの仕様確立と防汚タイプを開発し上市しました。
フィルム関係では、ウイルス性感染症対策としての抗ウイルスフィルム、屋外間仕切り用難燃フィルム「スカイクリア」等の高機能性フィルムの開発に注力し、上市しました。
建装関係は、海外輸出用コントラクトユース壁紙を開発し、発表しました。
引布関連商品では、不燃認定を取得したステンレスジョイントのAタイプ、原発災害避難用送風型大型エアーテントおよび大型RIBボート「ARD-730」を開発し上市しました。
当事業に係わる研究開発費は480百万円であります。

(3)産業資材事業
軟質ウレタン関係は、硬さの異なる3タイプの高い通気性を有した医療用低反発弾性フォームを開発しました。
硬質ウレタン関係は、ボード製品では住宅用断熱材として熱伝導率0.018[W/(m・K)]という優れた断熱性を有する「ジーワンボード」(Z1ボード)を開発しました。現場発泡システム原液では、新発泡剤HFOを用いた「アキレスエアロンFR-FO」をお客様の好みに応じてご使用いただける様、反応性の異なる原液を開発し商品の充実を図りました。
工業資材関係は、進化するシリコンウエハーをより安全に搬送サポートする部材として、ウエハー搬送用スペーサー「リングスペーサーCPS(Z1)タイプ」を開発し上市しました。
当事業に係わる研究開発費は207百万円であります。

(4)独自技術による成長分野への新商品開発を担う研究開発本部では、ウレタン弾性体の独自配合技術により、高い反発弾性と衝撃吸収特性を兼ね備え、耐久性にも優れた新素材(MEDIFOAM)を開発し、シューズをはじめ床材、寝具等に新たな機能を付加する新素材として展開しております。
また、耐久性に優れた防汚処理剤を開発しており、車輌分野を中心とした合成皮革への応用に取り組んでおります。さらに、導電性ポリマーを用いた新しい無電解めっきシステムでは、電磁波シールドシート、タッチパネル用の透明電極等に関して、共同開発を進めており、高い注目度が得られました。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01096] S100AHM7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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