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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D7U4

有価証券報告書抜粋 アキレス株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

省エネ、環境、健康、をキーワードに、これまでの技術を向上・進化させ、独創性のある製品を提案し続けるために、当社のコア技術であるプラスチック加工(成型・製膜・発泡)を軸に研究開発活動を行ってまいりました。
省エネ商品としては、新規発泡剤を用いて優れた断熱性能が保持できる高性能断熱材の開発、環境配慮型の商品としては、環境負荷物質の低減が図れる新しい無電解めっき技術の開発、健康を促進する商品としては、快適な睡眠をサポートする温度調節機能を持ったウレタンフォームの開発等、市場が最も求めていることに貢献可能な商品を開発しております。
当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、1,503百万円であり、各事業の研究開発の目的、主要課題、成果および研究開発費は以下のとおりであります。
なお、研究開発費には各事業に配分できない基礎研究費393百万円が含まれております。

(1)シューズ事業
ジュニアスポーツシューズブランドである「瞬足」は、主力のランニングカテゴリーに独自のソール素材を採用し反発性+衝撃吸収性をアップした「SYUNSOKU ULTRAWIDE」と独自のエアーサスペンション構造を持った「SYUNSOKU PHANTOM」を投入しました。また、子供が一日で一番長く履く靴の上履き靴では「瞬足@SCHOOL」を新たに発売いたしました。自社開発素材を採用した「MEDIFOAM」では発売当初より好評を得ており、ランニングシューズを主力に市民ランナーからトップアスリートに向けた各グレードに合せた商品の充実を進めております。衝撃吸収、圧力分散素材「ソルボセイン」を搭載した「アキレス・ソルボ」ではソフト感のある天然皮革(レザー)を採用し足入れ感を向上しております。また新たに2色ソール(TPU+PUインジェクション)の採用でファッション性に優れた商品を加え充実を図りました。
当事業に係わる研究開発費は382百万円であります。

(2)プラスチック事業
合成皮革関係は、ハイブリッド車向けのハンドル用合成皮革が上市に結び付いております。また、アジア圏の鉄道車輌内装材としても合成皮革による受注、上市を目指した活動に注力してまいりました。
フィルム関係では、衛生用品等のケースとしてPOフィルムの定番品であるポビックネオの改良を進め、採用に至りました。また農業用ビニールハウス向けにべたつき防止塗工を施したプラチナコートの上市が図れました。
建装関係は、海外の商業施設向けとして、表面強化フリース壁紙の輸出販売を開始しました。
引布関連商品では、連結バス用ジャバラ原反の中国市場での上市を図り、ジョイントに関しては、ステンレスCタイプおよび屋内外兼用ジョイントを上市しました。マリン商品では、ジェット船外機対応ボートおよびクイックハウス建設現場簡易休憩室を開発し上市しました。
当事業に係わる研究開発費は502百万円であります。

(3)産業資材事業
軟質ウレタン関係は、人が快適に感じられるよう体感温度を32±1℃へと働きかける温度調節機能をもったウレタンフォーム新製品「ThermoPhase(サーモフェーズ)」を開発し販売を開始しました。
硬質ウレタン関係は、一般用断熱材としては業界最高水準(真空断熱材など断熱性能の発現機構が一般の繊維系断熱材、発泡プラスチック系断熱材とは異なるものは除きます。)の断熱性能となる、熱伝導率0.018[W/(m・K)]の硬質ウレタンフォーム断熱材「ジーワンボード」(Z1ボード)を開発し販売を開始しました。
工業資材関係は、進化するシリコンウエハーの加工をサポートする部材として、自動化に対応した「12インチ用HWSウエハー搬送容器」を開発しました。
当事業に係わる研究開発費は225百万円であります。

(4)独自技術による成長分野への新商品開発を担う研究開発本部では、ウレタンの独自配合技術により開発された反発弾性、衝撃吸収性、耐久性に優れた新素材「MEDIFOAM」をランニングシューズに用いて上市しました。さらに、ウォーキングシューズへの展開、マット等に新たな機能を付加する新素材として展開しております。
また、耐久性に優れた防汚処理剤を開発しており、車輌分野を中心とした合成皮革への応用に取り組んでおります。さらに、導電性ポリマーを用いた新しい無電解めっき技術を用いて、薄膜の電磁波シールドシート、立体の透明電極等に関して、共同開発を進めており、高い注目が得られました。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01096] S100D7U4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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