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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D7U4

有価証券報告書抜粋 アキレス株式会社 関係会社の状況 (2018年3月期)


事業の内容メニュー従業員の状況



名称住所資本金
(百万円)
主要な事業
の内容
議決権の
所有割合
(%)
関係内容
役員の派遣状況貸付金又は債務保証営業上の取引設備の
賃貸借
当社
役員
(人)
当社
従業員
(人)
(連結子会社)
アキレス島根㈱島根県仁多郡10シューズ事業100.012なし当社シューズ製品の裁断・縫製建物等
アキレスコアテック㈱東京都墨田区32プラスチック事業・産業資材事業100.022なし当社プラスチック製品、産業資材製品の販売建物
アキレス大阪
ビニスター㈱
大阪府
東大阪市
60プラスチック事業100.012なし当社プラスチック製品の販売建物
アキレスウエルダー㈱栃木県栃木市10プラスチック事業100.021なし当社プラスチック製品の製造建物等
東北アキレス㈱宮城県仙台市
青葉区
10プラスチック事業・産業資材事業100.012なし当社プラスチック製品、産業資材製品の販売なし
山形アキレス
エアロン㈱
山形県最上郡10産業資材事業100.013あり当社産業資材製品の販売なし
関東アキレス
エアロン㈱
栃木県足利市10産業資材事業100.012なし当社産業資材製品の販売建物等
北海道アキレス
エアロン㈱
北海道美唄市10産業資材事業100.03なし当社産業資材製品の加工建物等
大阪アキレス
エアロン㈱
大阪府大阪市
北区
10産業資材事業100.03なし当社産業資材製品の販売建物等
九州アキレス
エアロン㈱
福岡県飯塚市10産業資材事業100.03なし当社産業資材製品の販売建物等
三進興産㈱東京都新宿区30産業資材事業100.021なし当社シューズ製品の部材の製造建物
アキレスマリン㈱栃木県足利市50プラスチック事業100.012なし当社プラスチック製品の製造建物等
アキレス商事㈱東京都新宿区10産業資材事業100.012なし当社グループの保険代理建物




名称住所資本金
(百万円)
主要な事業
の内容
議決権の
所有割合
(%)
関係内容
役員の派遣状況貸付金又は債務保証営業上の取引設備の
賃貸借
当社
役員
(人)
当社
従業員
(人)
ACHILLES USA, INC.米国
ワシントン州

千米ドル
6,720
プラスチック事業100.021あり当社プラスチック製品、産業資材製品の販売なし
ACHILLES HONG KONG
CO.,LTD.
香港
千香港ドル
502
シューズ事業・プラスチック事業100.011あり当社シューズ製品、プラスチック製品の販売なし
崇徳有限公司香港
千香港ドル
59,000
シューズ事業100.011あり当社シューズ製品の輸出・輸入なし
榮新科技有限公司香港
千香港ドル
68,000
産業資材事業100.012なし当社産業資材製品の輸出・輸入なし
阿基里斯(上海)国際貿易
有限公司
中国上海市千米ドル
200
プラスチック事業・産業資材事業100.012あり当社プラスチック製品、産業資材製品の輸出・輸入・販売なし
阿基里斯先進科技股份
有限公司
台湾
新竹市
千台湾ドル 11,000産業資材事業100.014なし当社産業資材製品の販売なし
その他 1社
(持分法適用関連会社)
東海化工㈱愛知県瀬戸市20産業資材事業30.01なし当社産業資材製品の販売なし
興亜工業㈱神奈川県
藤沢市
20産業資材事業25.01なし当社産業資材製品の販売なし
昆山阿基里斯人造皮
有限公司
中国江蘇省千米ドル
6,650
プラスチック事業50.011なし当社より技術援助を受けております。なし
ANL Group Limited香港千米ドル
8,000
シューズ事業39.011あり当社シューズ製品の輸出・輸入なし

(注) 1.「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。
2.特定子会社に該当する会社はありません。
3.有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
4.「議決権の所有割合」欄の( )内は、間接所有割合で内数であります。

事業の内容従業員の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01096] S100D7U4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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