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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FITF

有価証券報告書抜粋 アジャイルメディア・ネットワーク株式会社 役員の状況 (2018年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



男性7名 女性0名(役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
上田 怜史1977年7月17日
2000年4月株式会社エー・ビー・シー商会入社
2005年3月シーネットネットワークスジャパン株式会社(現朝日インタラクティブ株式会社)入社
2006年10月株式会社ディー・エヌ・エー入社
2007年10月当社入社
2009年3月当社取締役
2014年3月当社代表取締役社長(現任)
2018年12月愛加樂股份有限公司董事(現任)
(注)3192,000
取締役徳力 基彦1972年11月16日
1995年4月日本電信電話株式会社入社
2001年7月PwCコンサルテイング株式会社入社
2002年7月アリエル・ネットワーク株式会社入社
2007年6月当社取締役
2009年2月当社代表取締役社長
2014年3月当社取締役(現任)
(注)3237,000
取締役CFO石動 力1978年2月11日
1996年4月有限会社花の店山田商会入社
2001年10月株式会社グリアジャパン入社
2006年8月株式会社メディアフラッグ入社
2010年3月同社取締役管理部長
2013年2月株式会社ラウンドパワー取締役
2013年11月株式会社十勝取締役副社長
株式会社たちばな取締役副社長
2014年2月株式会社十勝たちばな代表取締役
2015年12月当社入社
2016年3月当社取締役CFO(現任)
2018年12月愛加樂股份有限公司董事長(現任)
(注)3
取締役吉田 茂1971年11月23日
1999年10月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入所
2003年7月公認会計士登録
2006年5月株式会社ワイズテーブルコーポレーション入社
2009年5月同社取締役(現任)
2013年3月吉田茂公認会計士・税理士事務所代表(現任)
2014年6月公益財団法人メトロ文化財団監事(現任)
2016年3月当社取締役(現任)
2018年4月誠栄監査法人代表社員(現任)
(注)3
常勤監査役本庄 孝充1949年12月6日
1973年4月株式会社インターパブリック博報堂(現 株式会社マッキャンエリクソン)入社
2006年6月株式会社リバークレイン監査役
2015年10月当社監査役(現任)
(注)41,000




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役田中 純一郎1972年10月17日
2002年7月行政書士登録
2002年8月行政書士田中純一郎事務所代表
2008年12月弁護士登録
隼あすか法律事務所入所
2012年1月みとしろ法律事務所入所
2014年1月木村・角田・座間法律事務所入所
2014年7月セブンライツ法律事務所代表弁護士(現任)
2016年3月当社監査役(現任)
(注)4
監査役櫻井 英哉1969年12月17日
1993年4月オリンパス株式会社入社
1995年10月損保ジャパン日本興亜ひまわり生命株式会社入社
1998年10月日本生命相互会社入社
2000年1月オリックス・キャピタル株式会社入社
2005年4月クルーズ株式会社入社
2006年7月同社取締役
2012年7月株式会社山本製作所入社
2015年4月The CFO Consulting株式会社取締役(現任)
2018年10月AZAPA株式会社取締役(現任)
2019年3月当社監査役(現任)
(注)4
430,000

(注) 1.取締役吉田茂は、社外取締役であります。
2.監査役本庄孝充、田中純一郎、櫻井英哉は、社外監査役であります。
3.取締役上田怜史、徳力基彦、石動力、吉田茂の任期は、2019年3月に行われた定時株主総会終結の時から2020年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役本庄孝充、田中純一郎及び櫻井英哉の任期は、2017年12月に行われた臨時株主総会終結の時から2020年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33868] S100FITF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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