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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007NWK

有価証券報告書抜粋 アンリツ株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)


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回次IFRS
第86期第87期第88期第89期第90期
決算年月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月
売上収益(百万円)93,62294,685101,85398,83995,532
税引前利益(百万円)13,09416,13914,23911,5915,434
親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円)7,97213,8969,3057,8573,760
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(百万円)7,11016,37013,48811,881626
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)46,81864,54274,88678,63975,811
総資産額(百万円)111,287115,095127,149126,893124,624
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)341.43450.36522.54572.04552.26
基本的1株当たり当期利益(円)62.1798.4164.9355.7227.38
希薄化後1株当たり当期利益(円)56.3397.0364.8955.7227.38
親会社所有者帰属持分比率(%)42.156.158.962.060.8
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)19.525.013.310.24.9
株価収益率(倍)17.4414.7718.2515.0622.61
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)16,14311,77113,7927,58210,195
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△2,174△5,030△5,312△6,049△9,042
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△2,264△10,035△4,359△11,2342,450
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)39,59637,69043,21534,91637,391
従業員数(人)3,6813,7713,8803,9263,846
(外、平均臨時雇用者数)(527)(617)(667)(694)(670)
(注1)売上収益には消費税等は含まれておりません。
(注2)第87期より、国際会計基準(以下、「IFRS」という。)により連結財務諸表を作成しております。
また、第86期のIFRSに基づいた経営指標等も併せて記載しております。
(注3)第88期よりIAS第19号の改訂に伴い変更後の会計方針を遡及的に適用し、第87期(IFRS)の数値を修正して
おります。なお、変更後の会計方針の適用に伴う第86期(IFRS)の数値の変更はありません。

回次日本基準
第86期第87期
決算年月2012年3月2013年3月
売上高(百万円)93,58694,540
経常利益(百万円)13,59315,122
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)10,18011,290
包括利益(百万円)10,07013,804
純資産額(百万円)54,86370,137
総資産額(百万円)113,069117,749
1株当たり純資産額(円)399.56488.63
1株当たり当期純利益金額(円)79.3979.96
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)71.0178.73
自己資本比率(%)48.559.5
自己資本利益率(%)21.518.1
株価収益率(倍)13.6518.17
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)15,87111,575
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△1,963△4,863
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△2,204△10,007
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)39,59637,690
従業員数(人)3,6813,771
(外、平均臨時雇用者数)(527)(617)
(注1)売上高には消費税等は含まれておりません。
(注2)「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、
「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01774] S1007NWK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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