イソライト工業株式会社 役員の状況 (2017年3月期)

男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長	営業本部長	窪田 行利	1950年1月4日	1973年 4月 品川白煉瓦株式会社(現品川リフラクトリーズ株式会社)入社 1997年 2月 同社千田工場長 2002年12月 同社技術研究所副所長 2004年 9月 同社技術研究所長 2007年 6月 同社取締役技術研究所長 2009年10月 品川リフラクトリーズ株式会社取締役常務執行役員 2013年 6月 当社代表取締役社長(現)	(注)3	26
常務取締役	生産本部長	佐野 達郎	1954年11月10日	1977年 4月 イソライト・バブコック耐火株式会社(現イソライト工業株式会社)入社 2007年 4月 当社耐火断熱れんが事業部長 2009年 6月 取締役セラミックファイバー事業部長 2011年 4月 取締役生産本部長、音羽工場長 2014年 6月 常務取締役生産本部長(現) (重要な兼職の状況) ・Isolite Insulating Firebrick Sdn. Bhd. Chairman ・Isolite Eastern Union Refractories Co., Ltd. Chairman ・Isolite Ceramic Fibers Sdn. Bhd. Chairman	(注)3	20
取締役	海外事業部長	坂田 文彦	1955年11月24日	1978年 4月 小野田セメント株式会社(現太平洋セメント株式会社)入社 1991年 5月 株式会社富士銀行(現株式会社みずほフィナンシャルグループ)入社 2005年12月 品川白煉瓦株式会社(現品川リフラクトリーズ株式会社)入社 Shinagawa Refractories Australasia Pty.Ltd. Director 2010年 4月 当社社長室部長 2010年 6月 取締役経理部長 2011年 4月 取締役管理本部長 2011年 6月 取締役総務部長 2014年 4月 取締役海外事業部長(現) (重要な兼職の状況) ・Foster Engineering Pte. Ltd. Chairman	(注)3	14
取締役	技術開発 本部長	橋本 敏昭	1957年12月19日	1982年 4月 日本板硝子株式会社入社 2008年10月 当社社長室部長 2009年 4月 音羽工場長、研究開発本部長 2010年 4月 環境事業本部長、新規事業部長 2011年 4月 技術開発本部長、環境事業部長 2011年 6月 取締役技術開発本部長(現) (重要な兼職の状況) ・蘇州伊索来特耐火繊維有限公司 董事長	(注)3	32

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	総務部長	山脇 敏弘	1954年10月13日	1977年 4月 川崎炉材株式会社(現品川リフラクトリーズ株式会社)入社 2008年 7月 同社企画部長、経理室長 2009年10月 品川リフラクトリーズ株式会社経理部長 2012年 6月 同社執行役員経理部長 2014年 4月 当社顧問総務部長、経理部長 2014年 6月 取締役総務部長(現)、経理部長	(注)3	11
取締役 (監査等委員)	-	小山 恵一郎	1955年 5月20日	1982年 4月 品川白煉瓦株式会社(現品川リフラクトリーズ株式会社)入社 2011年 4月 同社海外営業部長 2012年 6月 同社常勤監査役、当社社外監査役 2016年 6月 取締役監査等委員(現)	(注)4	1
取締役 (監査等委員)	-	白江 伸宏	1965年10月18日	1990年 9月 中央新光監査法人入所 1994年 3月 公認会計士登録 1995年 7月 白江公認会計士事務所開設(現) 1995年11月 税理士登録 2006年 6月 当社社外監査役 2008年 7月 恒栄監査法人代表社員(現) 2009年10月 マスターズ税理士法人代表社員(現) 2015年 6月 社外取締役 2016年 6月 社外取締役監査等委員(現)	(注)4	10
取締役 (監査等委員)	-	石川 明彦	1968年12月22日	1995年12月 北浜公認会計士共同事務所入所 1999年 4月 公認会計士登録、石川公認会計士事務所開設(現) 1999年 6月 税理士登録 2015年 6月 当社社外監査役 2016年 6月 社外取締役監査等委員(現)	(注)4	3
計						119

(注)1 白江伸宏及び石川明彦の各氏は、社外取締役であります。
2 当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 小山恵一郎、委員 白江伸宏、委員 石川明彦
3 2017年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2016年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間