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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBL7

有価証券報告書抜粋 イマジニア株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0.0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
会長
CEO神藏 孝之1956年3月1日生
1980年4月トヨタ自動車販売株式会社入社
1981年4月財団法人松下政経塾入塾
1984年4月ミサワホーム株式会社入社
1986年1月当社設立 代表取締役社長
2005年4月ロケットカンパニー株式会社 代表取締役会長
2005年6月当社代表取締役執行役員社長
2006年6月当社代表取締役会長兼CEO(現任)
2006年7月ロケットカンパニー株式会社 代表取締役会長
※4303
代表取締役
社長
COO澄岡 和憲1973年7月25日生
1996年4月当社入社
2003年2月当社執行役員 モバイルインターネット事業グループオペレーションチームマネージャー
2003年6月当社取締役 モバイルインターネット事業グループオペレーション担当
2005年6月当社取締役常務執行役員 モバイルメディア事業グループ担当
2006年6月当社代表取締役社長兼COO (現任)
※467
取締役専務
執行役員
笹岡 繁博1952年8月25日生
1975年4月笹岡薬品株式会社入社
1987年3月同社代表取締役社長
1995年6月当社監査役
2007年11月同社相談役
2010年6月当社常勤監査役
2016年6月当社取締役(現任)
※420
取締役小宮山 宏1944年12月15日生
2005年4月東京大学総長
2009年4月株式会社三菱総合研究所理事長(現任)
2010年6月信越化学工業株式会社 社外取締役(現任)
2015年6月当社取締役(現任)
※421
取締役
(監査等委員)
荒竹 純一1956年10月1日生
1986年4月東京弁護士会に登録
1986年4月さくら共同法律事務所に入所
1991年4月さくら共同法律事務所のパートナーとして就任
1996年1月ニューヨーク市
SKADDEN,ARPS,SLATE,MEAGHER&FLO
法律事務所入所
1997年1月さくら共同法律事務所パートナーとして帰任
2007年6月21LADY 株式会社社外監査役(現任)
2011年6月当社監査役
2016年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
※5
取締役
(監査等委員)
大上二三雄1958年3月23日生
2003年10月エム・アイ・コンサルティング グループ株式会社代表取締役 (現任)
2016年6月
当社取締役(監査等委員)(現任)
2018年4月株式会社トプコン常務執行役員(現任)
※581


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)
曽根泰教1948年1月11日生
1985年4月慶應義塾大学法学部教授
1994年3月公益財団法人松下政経塾評議員(現任)
1994年4月慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授
2012年4月日本アカデメイア運営幹事(現任)
2012年6月公益財団法人日本生産性本部評議員(現任)
2018年4月慶應義塾大学名誉教授(現任)
2018年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
※5
493


(注) 1.取締役小宮山宏、荒竹純一、大上二三雄及び曽根泰教は社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 荒竹純一、委員 大上二三雄、 委員 曽根泰教
3.当社では、意思決定及び業務執行の迅速化による経営機構の強化を図るため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は8名で、取締役を兼務する3名の他、中根昌幸、庄司高士、松田隆、山本佳樹及び中村崇史の5名で構成されております。
4.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04959] S100DBL7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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