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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008913

有価証券報告書抜粋 インスペック株式会社 役員の状況 (2016年4月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 7名 女性 1名 (役員のうち女性の比率 12.5%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
代表取締役社長菅原 雅史1954年3月3日生1974年4月森永乳業株式会社入社(注)3260,600
1984年1月当社創業
1988年5月当社設立 代表取締役
2008年7月
2012年7月
代表取締役社長兼代表執行役員代表取締役社長(現任)
取締役技術開発統括部長村上 知広1958年4月11日生1982年4月サンテック株式会社入社(注)310,500
2000年3月当社入社
2000年11月取締役開発部グループ
マネージャー
2008年5月取締役技術開発部長
2008年7月
2012年7月
2012年12月
取締役兼執行役員技術開発部長
取締役研究部長
取締役技術開発統括部長(現任)
取締役管理本部長冨岡 喜榮子1954年10月23日生1973年4月三菱電機株式会社入社(注)316,900
1984年1月当社入社
1997年7月取締役
1998年1月取締役管理部グループ
マネージャー
2008年5月取締役管理部長
2008年7月
2012年7月
2014年11月
取締役兼執行役員管理部長
取締役管理部長
取締役管理本部長(現任)
取締役-能田 正行1949年4月13日生1974年4月株式会社東京精密入社(注)3900
1992年5月株式会社フォトンダイナミックス入社
2003年11月同社 代表取締役社長
2009年6月株式会社東京カソード研究所執行役員
2010年6月同社 取締役
2011年4月Tokyo Cathode Laboratory (Singapore)社長
2012年11月当社入社、顧問
2013年7月
2016年7月
取締役営業統括部長
取締役(現任)
取締役石村 俊一1950年2月13日生1974年4月野村証券株式会社入社(注)1
(注)3
-
1996年12月同社公開引受部長
1998年6月国際証券株式会社入社執行役員
2001年1月ナスダックジャパン株式会社上席副社長
2003年5月CSKベンチャーキャピタル株式会社代表取締役社長
2006年12月株式会社クオカード代表取締役社長
2009年7月株式会社CSKサービスウェア代表取締役社長
2012年7月株式会社THANNナチュラル代表取締役社長(現任)
2014年7月当社取締役(現任)
常勤監査役藤田 幸治1950年9月23日生1974年4月株式会社秋田銀行入行(注)2
(注)4
-
2009年6月

2012年6月
2014年6月

2016年7月
秋田ジェーシービーカード株式会社入社 専務取締役
同社 代表取締役社長
株式会社秋田保証サービス 代表取締役社長
当社常勤監査役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
監査役菅原 佳典1946年8月8日生1985年11月司法試験合格(注)2
(注)4
2,100
1988年3月弁護士登録
菅原佳典法律事務所所長(現任)
2004年7月当社監査役(現任)
監査役佐野 元彦1955年4月29日生1978年4月稲畑産業株式会社入社(注)2
(注)4
3,300
1983年9月佐野薬品株式会社常務取締役
1987年11月同社代表取締役
1994年10月株式会社サノ・コーポレーション代表取締役(現任)
1999年11月株式会社サノ・ファーマシー代表取締役(現任)
2003年11月株式会社サノ・ホールディングス代表取締役(現任)
2008年7月当社監査役(現任)
294,300
(注)1.取締役石村俊一氏は、社外取締役であります。
2.監査役藤田幸治氏、菅原佳典氏及び佐野元彦氏は、社外監査役であります。
また、監査役藤田幸治氏は株式会社東京証券取引所が一般株主保護のため確保することを義務づけている独立役員であります。
3.2016年7月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2016年7月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02356] S1008913)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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