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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DI9F

有価証券報告書抜粋 エコモット株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役-入澤 拓也1980年1月10日2002年4月 クリプトン・フューチャー・メディア株式会社 入社
2007年2月 当社設立 代表取締役(現任)
(注)3472,000
取締役開発部長
製品開発部長
松永 崇1973年10月25日1997年4月 株式会社CSK(現 SCSK株式会社) 入社
2004年12月 マッツシステム有限会社設立 代表取締役社長
2009年2月 当社 取締役開発部長(現任)
2015年5月 マッツシステム有限会社 取締役(現任)
2017年7月 当社 製品開発部長(現任)
(注)3104,000
取締役営業本部長花田 浩二1973年8月7日1992年4月 キッコーマン株式会社 入社
1999年4月 北日本融雪株式会社 入社
2002年6月 株式会社ジェイティエヌ札幌 入社
2009年6月 当社 入社
2013年10月 当社 営業部長
2015年7月 当社 取締役営業部長
2017年7月 当社 取締役営業本部長
(現任)
(注)3-
取締役管理部長工藤 貴史1984年6月9日2011年4月 税理士法人さくら総合会計 入所
2011年7月 当社 入社
2013年10月 当社 管理部長
2015年7月 当社 取締役管理部長(現任)
(注)31,200
取締役経営企画部長五十嵐 誠1972年4月10日1996年4月 日本電信電話株式会社 入社
1999年7月 東日本電信電話株式会社 入社
2016年10月 当社 取締役事業企画部長
2017年7月 当社 取締役経営企画部長
(現任)
(注)36,000
取締役-小山 裕貴1971年4月27日1995年4月 株式会社エアコンサービス 入社
2003年4月 しなねん商事株式会社 入社
2004年10月 エルピー産業株式会社 取締役(現任)
2011年6月 株式会社アヴニール 取締役(現任)
2012年2月 当社 取締役(現任)
2012年4月 しなねん商事株式会社 代表取締役(現任)
2013年10月 株式会社土地家 代表取締役(現任)
(注)3-
常勤監査役-塚田 修治1951年8月3日1974年4月 中道機械株式会社 入社
1976年11月 中道リース株式会社 入社
2006年12月 同社 執行役員理財部長
2007年12月 同社 執行役員内部監査・ISO推進室長
2012年1月 同社 調査役
2015年8月 当社 監査役(現任)
(注)4-

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役-加藤 一裕1949年6月23日1972年4月 株式会社奥村組 入社
2002年7月 同社 札幌支店営業部長
2006年4月 同社 札幌支店副支店長
2007年4月 同社 札幌支店副支店長兼営業部長
2008年12月 当社 入社
2012年12月 当社 生産部長
2016年7月 当社 監査役(現任)
(注)46,000
監査役-奥山 倫行1975年1月29日2002年10月 TMI総合法律事務所 入所
2007年4月 アンビシャス総合法律事務所開設 パートナー(現任)
2010年6月 サヤン・インテリアズ・ジャパン株式会社 社外取締役(現任)
北海道ベンチャーキャピタル株式会社 監査役(現任)
2012年2月 株式会社ディーセブン 社外取締役(現任)
2013年4月 医療法人社団一心会 理事(現任)
2014年9月 当社 監査役(現任)
2016年12月 株式会社LEGALAID設立 代表取締役(現任)
(注)4-
589,200
(注)1.取締役 小山裕貴は、社外取締役であります。
2.監査役 塚田修治、奥山倫行は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は2018年6月28日開催の定時株主総会終結のときから選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は2017年2月27日開催の臨時株主総会終結のときから選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5.各役員の所有する当社の株式数は、2018年3月31日時点の状況を記載しております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33237] S100DI9F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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