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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10058JF

有価証券報告書抜粋 オリンパス株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは、生活者として社会と融合し、価値観を共有しながら事業を通して新しい価値を提案し、人々の健康と幸せな生活を実現するという経営理念「Social IN」を実現すべく、研究開発活動を行ってきました。当社グループのコアコンピタンスである光学技術、デジタル映像技術、微小加工技術等において、引き続き積極的な研究開発を展開し、さらなる基盤強化をしていきます。
当社は2012年4月に策定した「中期ビジョン」において当社の事業ドメインを「医療」・「科学」・「映像」と位置付けており、研究開発においてもこれら主要3事業への貢献に直結する技術開発に重点を置いた戦略的取り組みを進めています。また、3事業の中でも特に医療事業を中心として経営資源を投下することとしており、この方針に基づき、研究開発費に占める医療事業への費用投下の比重が高まっています。
当連結会計年度中に投下した研究開発費は前期比10.9%増の741億円であり、売上高に対する比率は前期から0.3ポイント上昇し9.7%となりました。
○ 医療事業
内視鏡ビデオスコープシステムや内視鏡処置具、手術用エネルギーデバイスなど、病気の早期発見と患者の負担の少ない低侵襲治療に貢献する医療機器の研究開発を主に行っています。
当期の主な成果としては、胃がんや大腸がんなどの病変部の詳細な観察・診断をサポートする拡大観察機能付き内視鏡「GIF-H290Z」(上部消化管用)「CF-HQ290ZL/I」(大腸用)を開発したほか、膵管や胆管などの内視鏡診断・治療に使用するディスポーザブルガイドワイヤG「VisiGlide 2(ビジグライド・ツー)」をテルモ株式会社と共同開発しました。
当事業領域に係わる研究開発費は、前期比26.0%増の433億円です。

○ 科学事業
医学・生命科学の研究を支援する生物顕微鏡や、非破壊検査領域で社会インフラの安心と安全を支える工業用顕微鏡、工業用内視鏡、超音波探傷器などの研究開発を主に行っています。
当期の主な成果としては簡単な操作で高精度な観察・測定からレポート作成まで一貫して行える工業用顕微鏡 「デジタルマイクロスコープ DSXシリーズ」の新機種3製品「DSX 510」「DSX510i」「DSX110」を開発したほか、多光子励起レーザー走査型顕微鏡「FLUOVIEW(フロービュー)」シリーズと組み合わせて使用する「UIS2 対物レンズ」シリーズの新製品などを開発しました。
当事業領域に係わる研究開発費は、前期比1.4%増の94億円です。

○ 映像事業
ミラーレス一眼を中心としたデジタルカメラやカメラ用の交換レンズ、ICレコーダーを始めとしたオーディオ製品などの研究開発を主に行っています。
当期の主な成果としては、5軸手振れ補正機構を進化させたミラーレス一眼カメラの新製品「OLYMPUS OM-D E-M5 Mark II」を開発したほか、小型・軽量ながらプロの要求に応える高性能望遠ズームレンズ「M.ZUIKO DIGITAL ED 40-150mm F2.8 PRO」、スマートフォンアプリで撮影を楽しめるオープンプラットフォームカメラ「OLYMPUS AIR A01」などを開発しました。
当事業領域に係わる研究開発費は、前期比5.1%減の82億円です。

○ その他事業及び全社共通
医療事業を主とした当社の主力事業のさらなる発展を目指し、様々な分野における研究開発を行っています。
当期の主な成果としては、早期診断・観察機能を高めるための光学技術や画像処理技術、低侵襲治療を実現するための要素技術・デバイスの技術開発、および処置具の高機能化と低コスト化を実現するための生産技術に関する取組みなどです。
当事業領域に係わる研究開発費は、前期比9.2%減の131億円です。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02272] S10058JF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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