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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LL9I (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 オリンパス株式会社 研究開発活動 (2021年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、経営理念の「私たちの存在意義」を「世界の人々の健康と安心、心の豊かさの実現」とし、持続的発展の実現を目指して、研究開発活動を行っています。
2019年に当社グループは、真のグローバル・メドテックカンパニーとして持続的な成長を実現するための新たな経営戦略、企業変革プラン「Transform Olympus」を発表しています。本経営戦略に基づき、当社グループは研究開発プロセスの革新に取り組んでおり、フロントローディング型研究開発の推進とアライアンスやオープンイノベーションによる必要技術の獲得により、開発スピードを向上させます。また、各研究開発テーマの費用を、収益性を考慮しながら最適化するとともに、プロジェクトの見極めも含めて優先順位付けをし、支出を適切にコントロールすることにより研究開発の効率性も改善していきます。
当連結会計年度の非継続事業を除いた継続事業の研究開発支出は、前期比10.7%減の818億円であり、売上高に対する比率は前期から0.3ポイント減少し11.2%となりました。
○ 内視鏡事業
内視鏡ビデオスコープシステムや外科手術用内視鏡システムなど、病気の早期発見と患者様の負担の少ない低侵襲治療に貢献する医療機器の研究開発を主に行っています。
当期の主な成果としては、当社の消化器内視鏡を代表する基幹製品である次世代消化器内視鏡システム「EVIS X1」、焦点範囲の広い内視鏡画像を得る技術である、EDOF(被写界深度拡大技術)を搭載した上部消化管汎用ビデオスコープ「GIF-EZ1500」および大腸ビデオスコープ「CF-EZ1500DL/I」、AIを活用した内視鏡CADプラットフォーム「ENDO-AID」などを開発しました。
当事業領域に係わる研究開発支出は、前期比14.7%減の360億円です。

○ 治療機器事業
消化器科内視鏡処置具、呼吸器科および泌尿器科治療機器など、患者様の負担の少ない低侵襲治療に貢献する医療機器の研究開発を主に行っています。
当期の主な成果としては、膵胆管への高い挿入性とスムーズな造影剤の注入をサポートする2ルーメンディスポーザブルカニューラ「StarTip 2 V」などを開発しました。また、イグニッションのパフォーマンスを向上させ、より安全かつ効率的に膀胱がんおよび前立腺の治療を可能とした高周波焼灼電源装置「ESG-410」を開発しました。
当事業領域に係わる研究開発支出は、前期比3.6%増の185億円です。

〇 科学事業
医学・生命科学の研究を支援する生物顕微鏡や、非破壊検査領域で社会インフラの安心と安全を支える工業用顕微鏡、工業用内視鏡、超音波探傷器などの研究開発を主に行っています。
当期の主な成果としては、生物顕微鏡用イメージングソフトウェア「cellSens」に、無染色画像から蛍光染色状態などを推論し細胞への光毒性の低減と染色作業の省力化など、研究の効率を飛躍的に向上させるディープラーニングオプション「TruAI」を追加、最大30メートルと超長尺ながら空気圧湾曲機構や重力方向への画像自動回転などにより、快適かつ精密な操作を実現した工業用ビデオスコープ「IPLEX GAir」、非接触・非破壊で微細な3D形状の観察・測定において業界最高レベルの測定性能を誇りかつ、実験準備からレポート作成までの検査ワークフローを革新した「OLS5100」、などを開発しました。
当事業領域に係わる研究開発支出は、前期比18.3%増の90億円です。

〇 その他事業及び全社共通
医療分野を主とした当社の主力事業のさらなる発展を目指し、様々な分野における研究開発を行っています。
当期の主な成果としては、早期診断・観察機能向上を実現する光学技術やAIを含む画像処理技術、低侵襲治療を実現するためのデバイス技術やロボティクスを含む精密制御技術の開発、および内視鏡や治療器をはじめとした医療分野新製品の高機能化、低コストを実現するシミュレーション技術開発や材料技術開発、高精度レンズ量産化の加工技術開発や、自動化ラインに繋がる設備開発などの生産技術に関する取り組みなどです。
当事業領域に係わる研究開発支出は、前期比8.9%減の184億円です。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02272] S100LL9I)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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