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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10029GI

有価証券報告書抜粋 カネヨウ株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
-川島 正博1951年1月19日生1975年4月兼松江商株式会社(現兼松株式会社)入社(注)314
1998年4月同社スポーツカジュアル部部長
1999年10月兼松繊維株式会社へ転籍
2002年6月同社取締役経営統括室室長
2005年6月当社代表取締役社長就任
2007年6月兼松繊維株式会社代表取締役社長就任
2009年3月同社取締役副会長就任
2013年6月当社顧問就任
2013年6月当社代表取締役社長就任(現)
常務取締役職能担当
経営企画室長
山成 哲央1950年9月7日生1974年4月当社入社(注)338
1992年8月当社財経部副部長
1996年7月当社財経部部長
2003年6月当社取締役就任財経部部長
2007年4月当社取締役職能担当
2013年6月当社常務取締役職能担当兼経営企画室長(現)
取締役営業担当後藤 稔1958年7月31日生1981年4月兼松寝装株式会社(現カネヨウ株式会社)入社(注)310
2009年4月当社マテリアル部部長
2011年4月当社営業担当役員補佐兼マテリアル部部長兼ホームアメニティ部部長(現)
2013年6月当社取締役営業担当(現)
取締役営業担当川辺 保司1956年4月7日生2042年4月兼松江商株式会社(現兼松株式会社)入社(注)311
1999年7月当社入社 第四事業部東京リビング部部長
2009年10月当社東京営業部部長
2011年4月当社営業担当役員補佐兼東京営業部部長(現)
2013年6月当社取締役営業担当(現)
取締役-村尾 哲朗1952年4月3日生1976年4月兼松江商株式会社(現兼松株式会社)入社(注)3-
2009年6月同社取締役就任 プラント部門担当
2010年4月同社取締役鉄鋼・機械プラント部門、人事総務担当
2010年6月同社取締役機械・プラント部門、人事総務担当
2011年6月同社常務取締役就任機械・プラント部、人事総務担当(現)
2012年6月当社取締役就任(現)
常勤監査役-上原 正照1954年1月25日生1976年4月兼松江商株式会社(現兼松株式会社)入社(注)43
2000年5月兼松繊維株式会社転籍
2003年4月同社岡山繊維部部長
2005年10月同社審査部
2008年2月当社入社業務管理部部長
2009年6月当社監査役就任(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役-岡本 司1952年10月10日生1978年4月農林中央金庫入社(注)4-
1998年7月同金庫新潟支店長
2003年4月同金庫農業部長
2006年6月同金庫業務監査部長兼主任業務監査役
2007年7月
2011年7月
全国農業協同組合連合会 監事就任
株式会社農林中金総合研究所顧問
2012年6月兼松株式会社監査役就任(現)
当社監査役就任(現)
監査役-玉岡 英人1968年1月20日生1992年4月兼松株式会社入社(注)5-
2012年5月同社主計部財経管理課長
2014年4月同社企画部経営企画室(現)
2014年6月当社監査役就任(現)
76
(注)1.取締役村尾哲朗は、社外取締役であります。
2.監査役岡本司および玉岡英人は、社外監査役であります。
3.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.当社定款の定めにより、他の監査役の残任期間(第85回定時株主総会締結の時まで)となります。
6.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日 略歴所有株式数
(千株)
米田 宏己 1934年4月14日1965年4月

1987年4月

1999年6月
大阪弁護士会登録
米田総合法律事務所開業
大阪弁護士会副会長
近畿弁護士連合会理事
日本弁護士連合会理事
現在に至る
-

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00551] S10029GI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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