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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AOA7

有価証券報告書抜粋 カネヨウ株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
-川島 正博1951年1月19日生1975年4月兼松江商株式会社(現兼松株式会社)入社(注)314
1998年4月同社スポーツカジュアル部部長
1999年10月兼松繊維株式会社へ転籍
2002年6月同社取締役経営統括室室長
2005年6月当社代表取締役社長就任
2007年6月兼松繊維株式会社代表取締役社長就任
2009年3月同社取締役副会長就任
2013年6月当社顧問就任
2013年6月当社代表取締役社長就任(現)
取締役営業担当川辺 保司1956年4月7日生1979年4月兼松江商株式会社(現兼松株式会社)入社(注)311
1999年7月当社入社 第四事業部東京リビング部部長
2009年10月当社東京営業部部長
2011年4月当社営業担当役員補佐兼東京営業部部長
2013年6月当社取締役営業担当就任(現)
2014年4月当社寝装・インテリア部部長
2017年5月当社マテリアル部部長兼寝装・インテリア部部長兼アパレル素材部部長(現)
取締役職能担当中村 陽介1970年1月7日生1993年4月兼松株式会社入社(注)33
2004年11月兼松米国会社ニューヨーク本店管理部長
2010年10月兼松株式会社企画部経営企画室副室長
2013年7月同社審査部与信企画課課長
2015年6月当社取締役職能担当就任(現)
取締役-郡司 高志1958年7月20日生1982年4月兼松江商株式会社(現兼松株式会社)入社(注)3-
2010年6月同社取締役就任 鉄鋼部門担当
2013年6月同社常務取締役就任
鉄鋼・素材・プラント部門担当
2014年6月同社取締役、専務執行役員
鉄鋼・素材・プラント部門長
2015年4月同社取締役、専務執行役員
鉄鋼・素材・プラント部門長
人事総務担当
2015年6月同社取締役、専務執行役員
鉄鋼・素材・プラント部門長
人事総務担当、大阪支社長、名古屋支店長
当社取締役就任(現)
2017年6月同社取締役、専務執行役員
鉄鋼・素材・プラント部門長
大阪支社長、名古屋支店長(現)
常勤監査役-大田 幸一1956年5月8日生1983年11月兼松羊毛工業株式会社(現カネヨウ株式会社)入社(注)48
2007年4月当社人事総務部部長
2009年6月当社人事総務部部長兼業務管理部部長
2014年4月当社職能担当役員補佐兼人事総務部部長兼業務管理部部長
2017年6月当社監査役就任(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役-小川 荘平1961年4月26日生1984年4月農林中央金庫入社(注)4-
2003年12月同金庫青森支店長
2007年9月同金庫総合企画部副部長兼グループ戦略室長
2009年4月同金庫総合企画部主任考査役
2011年7月

2013年6月
同金庫JASTEM新システム対策部長
同金庫業務監査部長兼主任業務監査役
2015年6月兼松株式会社監査役就任(現)
当社監査役就任(現)
監査役-石井 周二1970年12月4日生1994年4月兼松株式会社入社(注)4-
2004年8月兼松米国会社シリコンバレー支店部長
2011年4月兼松コミュニケーションズ株式会社 出向 シニアマネージャー
2015年11月兼松株式会社企画部経営企画室副室長(現)
2017年6月当社監査役就任(現)
36
(注)1.取締役郡司高志は、社外取締役であります。
2.監査役小川荘平及び石井周二は、社外監査役であります。
3.2017年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2017年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日 略歴所有株式数
(千株)
山根 睦弘 1965年11月13日生2001年10月
2007年10月
弁護士登録
米田総合法律事務所入所(現)
-

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00551] S100AOA7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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