シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10024VD

有価証券報告書抜粋 クラリオン株式会社 沿革 (2014年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

次期
1940年12月東京都文京区白山前町21番地に白山無線電機株式会社を設立。電池式家庭用ラジオの製造を開始。
1943年11月瀧澤無線電機工業株式会社を合併、帝国電波株式会社と改称。
1948年1月わが国最初のカーラジオ、バス用拡声装置を開発、製造販売を開始。
1962年8月東京証券取引所市場第二部に株式上場。
1963年10月わが国最初のカーステレオを開発。
1964年1月Clarion Corporation of Americaを設立。
1967年9月埼玉県戸田市に埼玉事業所を新設、量産体制を整える。
1968年3月わが国最初のカセットカーステレオを発売。
1970年2月東京証券取引所市場第二部より第一部に上場指定替。
12月商号をクラリオン株式会社に改称。
Clarion (Malaysia) Sdn., Bhd.に資本参加。
1976年8月業務用カラオケを発売。
1978年10月福島県郡山市に東北事業所を設置。
1982年9月東京証券取引所貸借取引銘柄となる。
1987年7月CDカーステレオを発売。
1991年3月決算期日を9月30日から3月31日に変更。
1992年2月わが国最初の音声誘導式ナビゲーションを発売。
1993年4月SS無線モデム技術基準適合証明をわが国ではじめて取得。
1995年1月Clarion (H.K.) Industries Co., Ltd.を設立。
4月Dongguan Clarion Orient Electronics Co., Ltd.を設立。
1997年10月Clarion Hungary Electronics Kft.を設立。
1998年1月米マイクロソフト社と世界初の車載用コンピューティングシステム Clarion AutoPCを共同開発。
2000年3月クラリオン販売㈱(現クラリオンセールスアンドマーケティング㈱)を設立。
2001年8月二本松クラリオン㈱が三和クラリオン電子㈱を統合し、社名をクラリオン東北製造㈱(現クラリオンマニュファクチャリングアンドサービス㈱)に変更。
2002年12月国内向として初のAutoPC CADIAS(カディアス)を発売。
2003年2月世界初、後方確認用俯瞰カメラシステム(真上から見た映像を表示)を日産車向けに納入。
2004年2月業務車両用として世界初のLinuxとJavaTM J2ME CDCを搭載した車載情報端末を開発。
2005年1月業界初、モニター画面上の仮想iPodで、iPod本体操作可能なAVセンターユニットを北米で発売。
5月業界初、国内向けにiPod対応AV一体型HDDナビゲーションを発売。
1943年6月中国、北米の市販市場にカーナビゲーションを初投入。
12月㈱日立製作所が親会社となる。
2007年1月
12月		㈱ザナヴィ・インフォマティクス(神奈川県座間市)を当社100%子会社とする。
DVD7インチAVセンターユニットと6ディスクDVDチェンジャーがNASAに採用される。
2008年11月携帯通信端末Clarion MiNDを北米で発売。
2009年4月
2010年10月 1948年3月
1948年4月

2012年4月
2012年6月		㈱ザナヴィ・インフォマティクスを吸収合併。
本店所在地を白山よりさいたま新都心へ移転し、名称を「本社・技術センター」に変更。
世界初の車載用フルデジタルスピーカーを開発。
白山分室・座間事業所をさいたま新都心へ集約。新たに「本社事務所」を開設。
Siam CM Electronics Co., Ltd.を連結子会社化し、社名をClarion Asia (Thailand) Co., Ltd.に変更。
クラリオンセールスアンドマーケティング㈱にクラリオンアソシエ㈱を吸収合併。
自動車向けクラウド情報ネットワークサービス「Smart Access」を構築、対応のナビゲーションシステムを発売。
2012年12月
世界初のフルデジタルスピーカーシステムシリーズを立ち上げる。
車載用フルデジタルAVナビゲーション/スピーカーシステム、ポータブルフルデジタルスピーカーを発売。
2013年5月Clarion India Pvt.Ltd. を設立
2013年6月天井埋め込み型フルデジタルスピーカーを発売。
2013年10月「クラウド型音声認識検索機能」対応のナビゲーションシステムを発売。
次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01814] S10024VD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ