有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TPHN (EDINETへの外部リンク)
グローリー株式会社 連結経営指標等 (2024年3月期)
回次 | 第74期 | 第75期 | 第76期 | 第77期 | 第78期 | |
決算年月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | |
売上高 | (百万円) | 224,170 | 217,423 | 226,562 | 255,857 | 372,478 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | 15,514 | 14,137 | 10,404 | △2,720 | 48,438 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (百万円) | 8,486 | 5,705 | 6,410 | △9,538 | 29,674 |
包括利益 | (百万円) | 4,963 | 16,976 | 17,509 | 3,362 | 52,061 |
純資産額 | (百万円) | 186,668 | 196,332 | 208,607 | 195,984 | 228,746 |
総資産額 | (百万円) | 308,431 | 330,608 | 363,269 | 381,273 | 467,072 |
1株当たり純資産額 | (円) | 3,056.75 | 3,195.82 | 3,395.33 | 3,474.76 | 4,097.32 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | 140.45 | 94.38 | 106.02 | △167.02 | 533.62 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 59.9 | 58.4 | 56.5 | 50.7 | 48.8 |
自己資本利益率 | (%) | 4.5 | 3.0 | 3.2 | △4.8 | 14.1 |
株価収益率 | (倍) | 17.7 | 25.2 | 19.2 | - | 5.3 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 24,555 | 28,443 | 10,315 | △16,486 | 41,854 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △13,032 | △21,666 | △25,739 | △9,364 | △33,577 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △15,339 | △12,131 | △942 | 8,526 | △13,957 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 70,415 | 66,057 | 52,316 | 36,693 | 35,173 |
従業員数 | (人) | 9,696 | 10,520 | 10,677 | 10,792 | 11,398 |
(外、平均臨時雇用者数) | (881) | (832) | (834) | (919) | (1,219) |
2.「1株当たり純資産額」の算定において、「役員報酬BIP信託口」及び「株式付与ESOP信託口」が所有する当社株式を自己株式として処理していることから、当該株式を控除対象の自己株式に含めて期末の株式数を算出しております。また、「1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額」の算定においても、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。
3.第74期及び第75期の数値は、誤謬の訂正による遡及処理後の数値であります。また、過年度の決算訂正を行い、2022年3月14日に訂正報告書を提出しております。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第76期の期首から適用しており、第76期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.第77期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第76期に係る主要な経営指標等については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっております。
6.第77期の株価収益率は、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01650] S100TPHN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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