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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100DBUD

有価証券報告書抜粋 ケル株式会社 役員の状況 (2018年3月期)

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前期次期
男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長		営業本部長土居 悦郎1957年12月25日生1980年4月当社入社(注)315
2001年4月コネクタ第二技術部長
2002年7月コネクタ第二技術部長兼海外営業部アジア担当部長
2009年4月海外営業部長
2011年4月営業副本部長兼海外営業部長
2011年6月取締役就任
2012年1月営業本部長兼海外営業部長
2013年6月常務取締役就任
2013年6月営業本部長兼海外営業部長兼経営企画室長
2014年6月代表取締役社長就任(現任)
営業本部長(現任)
常務取締役技術本部長島田 明1955年3月26日生1977年4月当社入社(注)322
1996年4月コネクタ事業部技術部長
1997年4月コネクタ統括部技術部長
1998年5月コネクタ統括部コネクタ技術部長
2000年11月コネクタ技術部長
2001年4月コネクタ第一技術部長
2004年6月取締役就任
2005年4月第一技術部長兼務
2009年4月技術本部長兼第一技術部長
2011年4月技術本部長
2011年6月常務取締役就任(現任)
2011年6月技術本部長兼生産本部管掌
2012年4月技術本部長兼生産本部管掌兼経営企画室長
2013年6月技術本部長兼生産本部管掌
2016年6月技術本部長(現任)
常務取締役管理本部長三國 武幸1955年6月10日生1987年6月高木工業㈱入社(注)314
1990年3月当社入社
2005年4月総務部長
2011年6月取締役就任
2011年6月管理本部長(現任)
2017年6月常務取締役就任(現任)
取締役生産本部長原 俊彦1960年3月24日生1982年3月本多通信工業㈱入社(注)31
1993年5月当社入社
2009年4月第二製造部長
2014年10月第一製造部長
2017年4月
2017年6月
2017年6月		生産副本部長兼第一製造部長
取締役就任(現任)
生産本部長兼第一製造部長
2018年4月生産本部長兼第二製造部長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)		菊地 英俊1951年10月8日生1974年4月㈱東京銀行(現 ㈱三菱東京UFJ銀行)入行(注)410
1989年10月東銀投資顧問㈱出向 営業部長
1999年5月ルクセンブルク東京三菱銀行出向 頭取
2005年10月㈱四谷大塚 取締役
2007年6月三菱UFJスタッフサービス㈱ 審議役
2008年6月当社常勤監査役就任
2015年6月取締役(監査等委員)就任
(現任)
取締役
(監査等委員)		白倉 勝1953年9月8日生1980年10月技研エンジニアリング㈱入社(注)417
1989年2月当社入社
2000年4月製造技術部長
2004年4月製造技術部長兼部品加工部長
2010年10月第一製造部長兼製造技術部長兼部品加工部長
2011年4月生産副本部長兼第一製造部長兼製造技術部長兼部品加工部長
2011年6月取締役就任
2011年6月生産本部長兼第一製造部長兼部品加工部長
2014年10月生産本部長兼部品加工部長
2015年4月生産本部長
2017年6月取締役(監査等委員)就任
(現任)
取締役
(監査等委員)		泉澤 大介1960年7月23日生1985年10月等松・青木監査法人(現 有限責任監査法人トーマツ)入所(注)43
1989年3月公認会計士
1997年1月泉澤会計事務所開設
1999年12月扶桑電通㈱監査役
2012年6月当社監査役就任
2014年12月扶桑電通㈱社外取締役(現任)
2015年6月取締役(監査等委員)就任
(現任)
計85
(注)1.菊地英俊、泉澤大介の両名は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 菊地英俊、委員 白倉勝、委員 泉澤大介
3.2018年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
4.2017年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01992] S100DBUD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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