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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YFMZ (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ゴールドウイン開発株式会社 役員の状況 (2026年3月期)


株式所有者別状況メニュー

① 役員一覧
男性7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(千株)
代表取締役
社長
津川 茂樹1966年5月18日生
1990年4月㈱ゴールドウイン入社
2019年6月ブラックアンドホワイトスポーツウェア㈱[㈱アンパスィに商号変更]管理部部長
2022年4月㈱ゴールドウイン富山管理部部長
2022年6月㈱ゴールドウインエンタープライズ取締役
2023年4月㈱PLAY EARTH PARK取締役
2023年6月当社監査役
2026年6月当社代表取締役社長(現任)
(注)2-
取締役
支配人
山田 泰生1965年7月2日生
1989年4月㈱ゴールドウイン入社
2017年4月当社コース管理部部長
2021年4月当社営業部部長
2022年4月当社レストラン部部長(現任)
2022年6月当社取締役(現任)
2024年4月当社ゴルフ場運営部部長(現任)
(注)2-
取締役西田 明男1953年11月6日生
1977年10月㈱ゴールドウイン入社
1992年6月当社取締役
2000年6月㈱ゴールドウイン代表取締役社長
2002年4月㈱トヤマゴールドウイン[㈱ゴールドウインテクニカルセンターに商号変更]代表取締役社長
2009年4月㈱ゴールドウインテクニカルセンター代表取締役会長
2009年10月当社代表取締役社長
2020年4月㈱ゴールドウイン代表取締役会長
2024年6月当社取締役(現任)
2025年6月㈱ゴールドウイン名誉会長(現任)
(注)2650
取締役米原 蕃1943年10月5日生
1964年3月米原商事㈱専務取締役
1983年5月米原商事㈱代表取締役副社長
1985年10月米原商事㈱代表取締役社長
1987年4月富山県議会議員初当選(現任)
2006年2月当社取締役(現任)
2012年6月米原商事㈱会長
2022年6月米原商事㈱特別顧問(現任)
(注)2-
取締役渋谷 清澄1948年3月27日生
1981年2月㈱エヌエスブレーン代表取締役(現任)
1998年6月有限会社インターフェイス代表取締役
2005年6月有限会社インターフェイス取締役会長(現任)
2007年2月当社取締役(現任)
(注)2600
取締役役山 隆1945年6月18日生
1964年4月㈱ゴールドウイン入社
1999年4月㈱トヤマゴールドウイン[㈱ゴールドウインテクニカルセンターに商号変更]業務三部本部長
2001年4月㈱トヤマゴールドウイン[㈱ゴールドウインテクニカルセンターに商号変更]管理本部本部長
2002年4月㈱ゴールドウイン新規事業開発担当
2004年4月㈱ゴールドウイン顧問
2024年6月当社取締役(現任)
(注)2650
監査役北村 貴昭1973年1月17日生
1995年4月㈱ゴールドウイン入社
2026年6月当社監査役(現任)
(注)3-
1,900

(注)1.取締役 米原蕃、渋谷清澄、役山隆は社外取締役であり、監査役 北村貴昭は、社外監査役であります。
2.2026年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
3.2026年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

② 社外役員の状況
当社の社外取締役である米原蕃氏及び渋谷清澄氏につきましては、当社の事業内容及び経営課題に関する深い知見を有し、独立した立場から有益な助言及び提言をいただいていることから、引き続き社外取締役として適切に職務を遂行いただけるものと判断しております。
当社の社外取締役である役山隆氏につきましては、株式会社ゴールドウインにおける本部長としての豊富な実務経験及びグループ事業に関する知見を有しており、これらを活かして当社経営に対する有益な助言及び提言をいただくことを期待しております。
当社の社外監査役である北村貴昭氏につきましては、株式会社ゴールドウインにおける経理・財務分野での豊富な実務経験を通じ、会計及び監査に関する専門的知見を有していることから、独立した立場による経営全般の監督及び適切な助言を通じて、当社の監査体制の強化に資するものと判断しております。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04742] S100YFMZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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