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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100B8PA

有価証券報告書抜粋 サイバーステップ株式会社 役員の状況 (2017年5月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
取締役社長
(代表取締役)
佐藤 類1977年
7月14日生

2000年4月創業
2000年7月サイバーステップ・ドット・コム有限会社(現当社)設立、取締役就任
2001年8月株式会社への組織変更と同時に当社代表取締役社長就任
2005年7月当社 代表取締役会長就任
2006年11月当社 代表取締役社長就任(現任)
(注)3554,700
取締役研究開発グループ
プロデューサー
大和田 豊1978年
3月20日生

2000年7月サイバーステップ・ドット・コム有限会社(現当社)入社
2007年8月当社取締役就任(現任)
(注)3391,100
取締役新規開発グループプロデューサー小川 雄介1979年
2月17日生

2001年5月サイバーステップ株式会社入社
2011年8月当社取締役就任(現任)
(注)3130,000
取締役経営管理室担当落合 重正1972年
9月1日生

2008年1月サイバーステップ株式会社入社
2016年8月当社取締役就任(現任)
(注)311,800
取締役経営企画室リーダー石居 優一1981年
12月1日生

2008年2月サイバーステップ株式会社入社
2016年8月当社取締役就任(現任)
(注)3-
取締役澤 昭人1963年
10月18日生

1989年10月太田昭和監査法人(現新日本有限責任監査法人)入社
1993年8月澤公認会計士事務所代表(現任)
1999年11月株式会社シムビジネスコンサルティング代表取締役(現任)
2002年12月税理士開業
2015年6月株式会社マネーパートナーズグループ社外取締役(監査等委員)(現任)
2017年8月当社取締役就任(現任)
(注)1
(注)6
-
常勤監査役大山 弘樹1966年
3月14日生

1989年4月株式会社東芝関西システム開発(現:東芝ソリューション株式会社)入社
1994年5月山一情報システム株式会社入社
1997年12月船井電機株式会社入社
2000年4月4D Networks株式会社設立
2003年6月有限会社構築屋設立
2013年8月当社監査役就任(現任)
(注)4-
監査役坂本 衛1960年
1月18日生

1984年4月日立西部ソフトウェア株式会社(現株式会社日立ソリューションズ)入社
2004年4月株式会社ギガプライズ入社
2006年6月同社取締役就任
2011年10月
2015年11月
2016年8月
株式会社コーディング設立(現任)
株式会社アドテック技術顧問就任(現任)
当社監査役就任(現任)
(注)2
(注)5
-
監査役紅林 優光1965年
7月11日生

1989年10月太田昭和監査法人(現新日本有限責任監査法人)入社
1993年3月公認会計士登録
1995年7月太田昭和アーンストアンドヤング株式会社(現EY税理士法人)入社
1999年10月
1999年12月
2001年2月
紅林公認会計士事務所代表(現任)
税理士登録
株式会社東京リアルティ・インベストメント・マネジメント監査役(現任)
2017年6月

2017年8月
株式会社アドバンテッジリスクマネジメント補欠監査役(現任)
当社監査役就任(現任)
(注)2
(注)6
-
1,087,600
(注)1.取締役澤昭人は、社外取締役であります。
2.監査役坂本衛、監査役紅林優光は、社外監査役であります。
3.2016年8月31日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2014年8月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2016年8月31日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2017年8月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05601] S100B8PA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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