シャープ株式会社 提出会社の経営指標等 (2020年3月期)

回次		第122期	第123期	第124期	第125期	第126期
決算年月		2016年3月	2017年3月	2018年3月	2019年3月	2020年3月
売上高	(百万円)	1,925,431	1,577,301	1,715,968	1,592,005	1,348,738
経常利益又は 経常損失(△)	(百万円)	△171,141	34,922	78,019	61,201	39,716
当期純利益又は 当期純損失(△)	(百万円)	△263,667	△18,279	71,189	66,018	31,350
資本金	(百万円)	500	5,000	5,000	5,000	5,000
発行済株式総数
普通株式	(千株)	1,701,214	498,316	498,316	532,416	532,416
A種種類株式	(千株)	200	200	200	108	-
B種種類株式	(千株)	25	-	-	-	-
C種種類株式	(千株)	-	1,136	1,136	795	795
純資産額	(百万円)	△45,152	298,918	369,424	319,979	221,112
総資産額	(百万円)	1,289,082	1,473,283	1,560,446	1,450,749	1,506,260
1株当たり純資産額	(円)	△163.03	161.92	252.72	342.01	361.51
1株当たり配当額
普通株式	(円)	-	-	10.0	20.0	18.0
(うち1株当たり 中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
A種種類株式	(円)	-	-	74,916.5	26,263.6	-
(うち1株当たり 中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
B種種類株式	(円)	-	-	-	-	-
(うち1株当たり 中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
C種種類株式	(円)	-	-	1,000.0	2,000.0	1,800.0
(うち1株当たり 中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益 又は当期純損失(△)	(円)	△159.19	△53.59	107.64	103.36	51.32
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	-	-	86.77	81.55	49.37
自己資本比率	(%)	△3.5	20.3	23.7	22.0	14.7
自己資本利益率	(%)	-	△14.4	21.3	19.2	11.6
株価収益率	(倍)	-	-	29.5	11.8	22.1
配当性向	(%)	-	-	9.3	19.3	35.1
従業員数	(人)	14,544	13,363	13,261	12,518	10,862
株主総利回り	(%)	54.9	200.0	135.7	53.1	50.3
(比較指標:TOPIX)	(%)	(87.3)	(98.0)	(111.2)	(103.1)	(90.9)
最高株価	(円)	289	472	4,205	3,570	1,839
				[504]
最低株価	(円)	108	87	3,110	995	896
				[292]

(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第122期及び第123期の「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」欄については、潜在株式が存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3 第122期の「自己資本利益率」欄については、期首自己資本・期末自己資本の合計がマイナスであるため記載しておりません。また、第122期及び第123期の「株価収益率」及び「配当性向」欄については、当期純損失であるため、記載しておりません。
4 当社は2017年10月1日付で、普通株式及びC種種類株式についていずれも10株につき1株の割合で株式併合を実施しております。第123期期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。また、第124期の株価については、株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、[ ]にて株式併合前の最高株価及び最低株価を記載しております。
5 当社は、発行済であったA種種類株式200,000株について、2019年1月30日付で92,000株を、2019年6月21日付で108,000株を、取得・消却いたしました。第125期及び第126期の1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、当該自己株式の取得及び消却の影響を考慮しております。
6 最高株価及び最低株価は、2016年7月までは東京証券取引所市場第一部、2016年8月1日以降2017年12月6日までは東京証券取引所市場第二部、2017年12月7日以降は東京証券取引所市場第一部におけるものであります。