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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DAZH

有価証券報告書抜粋 ジーエルサイエンス株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、研究開発については、事業展開上の重要課題として積極的な研究開発活動を進めております。その分野は分析機器事業、半導体事業、自動認識事業のセグメントに分かれ、多様化、高度化、複雑化する顧客ニーズに対し、質の高い製品を提供するため、それぞれの分野ごとに独自性のある技術力を高めながら新技術の習得、導入及び品質、生産性の向上を目指して新製品の開発に努めております。
なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は、807百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。

(分析機器事業)
当事業では、主力消耗品ブランドの「イナートファミリー」の製品ラインアップの充実を継続して図っています。この中で液体クロマトグラフ用カラムは、高速化、多様化するニーズに応え、微粒子充填カラム、コアシェル型充填カラム、モノリス型カラムの開発を行っており、特に微粒子充填カラムにおいては毎期新製品を発売しています。この3種類すべてをラインアップしているのは当社だけです。
なお、モノリス型カラムについては、ハイスループットスクリーニング用にMonoSelectカラム、皮膚ガスサンプラーとしてMonoTrap SG、性能・操作性を既存製品より向上させたMonoSpin Trypsin HPなど、よりきめ細かいニーズに応える改良・開発を進めて市場に投入しました。さらに、生産部門と連携を強化し、より効率的な製造技術の開発にも注力いたしました。
装置関連では、水質分析に使用する水試料を固相カートリッジへ加圧送液するための装置「AQUALoader」のモデルチェンジを行いました。送液ユニットとコントローラーが一体型のタイプと分離型を取り揃え、顧客ニーズとコストダウンを両立させています。
また、ライフサイエンス分野では抗体医薬品に対応する抗体精製カラム及び前処理製品の開発を行い、ラインアップの充実を進めています。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、679百万円であります。

(半導体事業)
当事業では、石英ガラスの光学特性、耐熱性及び耐久性を生かしてサブミクロンから数十ミクロンの微細形状を形成した各種石英チップを開発しています。多様化及び複雑化する顧客要求に対して、微細な形状加工だけでなく、表面処理技術、接合技術及びモジュール化技術を複合して提案できることが当事業の強みです。ライフサイエンス分野及び研究用途が主となっており、引き続き顧客課題を解決する石英チップの開発を進めてまいります。
この他にも、多孔質セラミックス等の脆性材料を薄い肉厚で製造する技術を開発し、評価用サンプル出荷及びユーザとの共同開発を推進しております。
また、コーティング等による表面処理技術の開発においては、顧客ごとの課題に応じて提案、試作及び評価を進めながら製造ノウハウを蓄積しております。顧客の課題に応じてカスタマイズしたコーティング製品を開発・販売しております。
さらに、独自開発した低反射技術を応用した製品を開発して、複数社で採用されるようになりました。顧客要求が高度化してきており、製造技術の改善を進めております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、10百万円であります。


(自動認識事業)
当事業では、RFIDに特化した製品開発技術に加え、新しい技術としてBluetooth Low Energy(以下BLE)導入を進め基礎開発を経て製品化を果たしております。本BLEには独自の工夫を凝らし、当該の内容は本年度「特許登録」となりました。引合い先のアクセスコントロール機器製品として、4機種の製品を市場に投入し、次年度より量産の段取りとなっております。また、当事業製品群への応用と、新たな市場に向けBLE I/F製品開発を実施いたします。
この他に従来のRFID機器として、カード規格FeliCa、MIFARE、など5種に及ぶマルチリードに対応した1枚基板構成の新モジュール(シリーズ)を市場に投入し、また、小型、低コストの入退室コントローラの開発と市場への投入を実施致しました。今後は、従来よりのRFIDと、新しい技術としてのBLEの応用製品の開発を展開し、市場での高い優位性を訴求してまいります。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、117百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02320] S100DAZH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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