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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IZNF (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ジーエルサイエンス株式会社 研究開発活動 (2020年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等


当社グループは、研究開発については、事業展開上の重要課題として積極的な研究開発活動を進めております。その分野は分析機器事業、半導体事業、自動認識事業のセグメントに分かれ、多様化、高度化、複雑化する顧客ニーズに対し、質の高い製品を提供するため、それぞれの分野ごとに独自性のある技術力を高めながら新技術の習得、導入及び品質、生産性の向上を目指して新製品の開発に努めております。
なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は、768百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。

(分析機器事業)
当事業では、主力消耗品ブランドの「イナートファミリー」の製品ラインアップの充実を継続して図っています。中でも液体クロマトグラフ用カラムは、高速化、多様化するニーズに応え、微粒子充填カラム、コアシェル型充填カラム、モノリス型カラムの開発を行っており、微粒子充填カラムにおいては、Inertsil ODS-HL、InertSustain Amide、ともに1.9μmという耐圧性に優れ高速分析を可能とする製品を追加しました。
また、モノリス型カラムについては、「高保持・低圧力」を実現するMonoSelect RP-mAb をモノクローナル抗体の分析に特化し市場に投入しました。さらに、生産部門の増設に伴い、より効率的かつ安定したカラムの製造技術の開発にも注力し、世界一のカラムメーカーに向けて一歩を踏み出しました。
装置関連では、大気用サンプリングポンプSP209シリーズのリニューアルを始め、GC/O(GCカラムの出口からヒトが鼻でにおいを嗅ぐ手法)で使用するにおい嗅ぎポートの精度向上にも当事業の得意とする不活性技術を応用し取り組みました。
このように、分離主体である消耗品と、そのパフォーマンスを存分に発揮させる装置の両面から顧客にトータルソリューションを提供し続けています。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、657百万円であります。

(半導体事業)
当事業では、微細加工技術の応用製品開発として、石英ガラスおよびシリコン表面の微細加工技術によって、サブミクロンから数十ミクロンの微細パターンを形成した製品を開発しています。研究および分析用のチップといった小型製品だけでなく、比較的大きな製品も開発対象としています。コーティング、接合およびモジュール化までを対象として開発していることが当社の強みです。顧客の開発部門や研究部門と密接な連携をはかり、課題を解決する製品を開発してまいります。
また、多孔質構造体の製品化としては、開発した薄肉多孔体のサンプルを展示会および学会等で紹介してまいりました。多種多様な用途が想定され始めており、評価用のサンプル出荷および顧客との共同開発を実施しています。
さらに、次世代低反射製品の開発として、独自開発した低反射技術の応用製品が複数の顧客に採用されています。次世代の顧客要求に応えるために、超高精度化および大型化の技術開発を進めています。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、3百万円であります。

(自動認識事業)
当事業では、RFIDに特化した開発技術に加え、新しい技術としてBluetooth Low Energy(以下BLE)開発を進め製品化してまいりました。当期はWindows OSを搭載したカードリーダ情報端末を開発し特定客先への納品を果たしております。当該機を基に、より汎用性を持たせた製品化も進めており、次期下期より本機の市場拡販を計画しております。
また、従来からのRFID製品に関しては複数RFタグ、特殊タグの読取り、小型・大型アンテナなど様々な用途に向けて柔軟な顧客対応を行ってまいります。さらなるBLEインターフェース製品の開発も実施して、RFID製品、BLEの応用製品、OS搭載の情報端末製品を展開し、柔軟な市場対応を行う事によって市場での高い優位性を訴求してまいります。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、106百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02320] S100IZNF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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