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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AQCR

有価証券報告書抜粋 ソレキア株式会社 役員の状況 (2017年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性13名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
代表取締役
社長
経営戦略グループ担当兼海外マーケティング担当兼コーポレートシステム部担当兼ソレキア・アカデミー担当小林 義和1949年6月30日生
1973年7月当社入社
1983年11月当社東京電子第一営業部長
1984年11月当社取締役就任
1987年11月当社常務取締役就任
1988年11月当社専務取締役就任
1992年6月当社代表取締役副社長就任
1994年6月当社代表取締役社長就任(現任)
2002年1月コバデン・プロダクツ株式会社(現、ソレキア・プラッツ株式会社)代表取締役会長就任(現任)
2014年4月当社経営戦略グループ担当兼海外マーケティング担当兼コーポレートシステム部担当兼ソレキア・アカデミー担当(現任)
(注)5289
代表取締役
副社長
監査部担当兼スマートビジネス事業部担当小林 英之1951年11月4日生
1976年4月富士通株式会社入社
1989年12月同社東支社システム統括部第一システム部プロジェクト課長
1994年12月当社入社システム事業部長
1995年6月当社取締役就任
1999年6月当社常務取締役就任
2007年6月当社専務取締役就任
2011年6月当社取締役副社長就任
2015年6月当社代表取締役副社長就任(現任)
2017年4月当社監査部担当兼スマートビジネス事業部担当(現任)
(注)5246
専務取締役営業・システムソリューション部門統括兼事業推進部担当兼ヘルスケアソリューション事業部担当兼テクノロジー・プロダクツ事業部担当兼ネットワークビジネス事業部担当兼アウトソーシングサービス部担当兼システム事業推進部担当兼東日本支社担当中辻 義照1952年1月20日生
1974年4月富士通株式会社入社
2004年4月同社西日本営業本部神戸支社長
2007年4月同社関東甲信越営業本部長
2008年6月同社九州支社長
2010年5月当社入社
2010年6月当社取締役就任
2011年6月当社常務取締役就任
2014年6月当社専務取締役就任(現任)
2016年7月当社営業・システムソリューション部門統括兼事業推進部担当兼ヘルスケアソリューション事業部担当兼テクノロジー・プロダクツ事業部担当兼ネットワークビジネス事業部担当兼アウトソーシングサービス部担当兼システム事業推進部担当兼東日本支社担当(現任)
(注)544
常務取締役西日本支社担当兼スマートビジネス事業部長西垣 政美1953年1月2日生
1973年3月当社入社
1993年4月当社CE統括部関西CE支店京都CE部長
2012年6月当社西日本支社長代理兼スマートシティ推進プロジェクト室長代理
2014年6月当社取締役就任
2014年6月当社西日本支社長兼スマートシティ推進プロジェクト室長代理
2016年6月当社常務取締役就任(現任)
2017年4月当社西日本支社担当兼スマートビジネス事業部長(現任)
(注)517


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役立川 直臣1951年1月27日生
1975年4月古河電気工業株式会社入社
2005年6月同社執行役員人事総務部長
2007年6月同社執行役員常務人事総務部長
2008年6月同社取締役兼執行役員常務CSO
2009年1月同社取締役兼執行役員常務CSO兼経営企画室長
2010年4月同社取締役兼執行役員常務CSO
2010年6月東京特殊電線株式会社代表取締役社長就任
2011年6月当社取締役就任(現任)
2016年6月東京特殊電線株式会社取締役会長就任
富士電機株式会社取締役就任(現任)
(注)5-
取締役情報セキュリティ担当兼リスクマネジメント部担当兼経営企画室担当兼R&Dセンター長原田 英徳1954年4月5日生
1988年11月当社入社
2002年4月当社TN第二営業統括部長
2002年6月当社取締役就任(現任)
2004年8月KOBADEN SINGAPORE PTE LTD(現、SOLEKIA SINGAPORE PTE.LTD.)Managing Director
2013年6月当社情報セキュリティ担当兼経営企画室担当兼R&Dセンター長
2017年4月当社情報セキュリティ担当兼リスクマネジメント部担当兼経営企画室担当兼R&Dセンター長(現任)
(注)542
取締役管理グループ長兼総務部長針生 貞裕1953年4月28日生
1977年4月富士通株式会社入社
2003年6月同社長野工場長
2010年6月株式会社FUJITSUユニバーシティ取締役就任
2012年6月当社入社
当社取締役就任(現任)
2014年4月当社管理グループ長兼総務部長(現任)
(注)521
取締役インフラサービス事業グループ長兼ヘルスケアソリューション事業部長和田山 栄1957年3月17日生
1977年4月当社入社
1998年4月当社北関東フィールドサービス統括部フィールドサービス北関東支店第二サービス部長
2006年4月当社北関東サポート&サービス統括部長
2012年6月当社インフラサービス事業グループ副事業グループ長
2015年4月当社インフラサービス事業グループ副事業グループ長兼R&Dセンター担当
2015年6月当社取締役就任(現任)
2016年4月当社インフラサービス事業グループ長兼ヘルスケアソリューション事業部長(現任)
(注)522
取締役デジタルソリューション事業グループ長兼金融ソリューション統括部長大木 淳1958年9月20日生
1981年4月富士通株式会社入社
2005年4月同社関西営業本部公共統括営業部長
2009年4月同社関越支社長
2011年10月株式会社富士通マーケティング執行役員首都圏営業本部長兼関越支社長
2012年10月同社執行役員首都圏営業本部長
2015年4月当社入社
2015年6月当社産業ソリューション営業グループ長兼社会ソリューション営業グループ長兼金融ソリューション統括部長
2016年4月当社デジタルソリューション事業グループ長兼金融ソリューション統括部長(現任)
2016年6月当社取締役就任(現任)
(注)53


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
常勤監査役安藤 忠次1952年9月28日生
1977年2月当社入社
1994年4月当社電子営業本部東京電子統括営業部東京第一システム部長
2000年4月当社東日本システムサービス統括部長
2008年4月当社東北支社長
2013年4月当社金融ソリューション統括部長兼営業部長兼アウトソーシングサービス部長
2015年6月当社常勤監査役就任(現任)
(注)627
常勤監査役谷原 潔1952年7月30日生
1976年4月富士通株式会社入社
1997年4月同社関西営業本部京都支店第三営業部長
2000年12月株式会社富士通関西システムズ(現、株式会社富士通システムズ・ウエスト)営業統括部第二営業部長
2003年4月同社製造ソリューション統括部長
2007年4月FBIC MSC Services Sdn.Bhd.(現、Fujitsu Systems Global Solutions Sdn. Bhd)Executive Director兼 Fujitsu PRO-NES(Asia)Pte. Ltd.(現、Fujitsu Kansai Solutions Asia Pte. Ltd.)President
2011年6月当社入社
2012年6月当社産業ソリューション営業グループ長
2015年6月当社常勤監査役就任(現任)
(注)611
監査役川野 佳範1943年3月26日生
1965年10月ピート・マーウィック・ミッチェル会計事務所入所
1969年5月公認会計士西谷・遠藤・白幡共同事務所入所
1969年9月公認会計士登録
1973年6月監査法人サンワ事務所(現、有限責任監査法人トーマツ)設立
2000年7月三優監査法人入所 代表社員
2003年6月当社監査役就任(現任)
(注)6-
監査役石原 和彦1953年2月13日生
1976年4月株式会社第一勧業銀行(現、株式会社みずほ銀行)入行
1998年4月同行富山支店長
2002年4月株式会社みずほ銀行東新宿支店長
2003年2月同行新宿中央支店長
2004年5月第一地所株式会社(現、中央不動産株式会社)執行役員営業第三部長
2004年12月中央不動産株式会社常務執行役員就任
2012年6月同社監査役就任
2014年6月同社常務執行役員就任
2015年6月当社監査役就任(現任)
(注)6-
722
(注)1.取締役 立川直臣は、社外取締役であります。
2.監査役 川野佳範および監査役 石原和彦は、社外監査役であります。
3.代表取締役副社長 小林英之は、代表取締役社長 小林義和の実弟であります。
4.取締役 原田英徳は、代表取締役社長 小林義和の実妹の配偶者であります。
5.2017年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
6.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02718] S100AQCR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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