タカラスタンダード株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)

当社グループは住宅関連機器の総合メーカーとして、多様化する顧客のニーズを的確に捉えた商品を開発するため、当社グループ間での連携を強化しながら研究開発に取り組んでおります。また、一方では基礎的研究にも力を注ぎ、長期的な研究開発にも取り組んでおります。
当連結会計年度は、住宅資金に係る贈与税の非課税措置などの政府による住宅取得促進に向けた諸施策に加え、住宅ローン金利の低下などを背景に新設住宅着工戸数やリフォーム需要は回復傾向にて推移いたしました。このような状況の下、当社グループにおきましては各商品群で積極的な新商品開発を行うとともに、独自のホーロー技術を核とした高付加価値商品の開発を通じて商品力の強化を図ってまいりました。

厨房部門におきましては、最高級ホーローシステムキッチンの「レミュー」において、業界初のアクリル人造大理石製で3層構造の機能シンク「家事らくシンク」を発売いたしました。『洗う、切る、捨てる』の作業がシンク内でスムーズに行える使いやすさと、ワークトップとシンク、排水口の接合部に隙間がない清潔設計による商品力強化を図りました。デザイン面では、扉カラーに高級木材の美しい木目を再現したローズウッド調を追加し、トータルデザインの向上を図りました。また、木製システムキッチンにおいては、マンションごとの特殊サイズに1cm刻みでジャストフィットし、収納量そのままで見た目も美しくリフォームできる、ぴったりサイズ木製システムキッチン「リフィット」を発売いたしました。さらに、2015年8月に発売いたしましたマグネット式収納「どこでもラック(スクエアタイプ)」は、『2015年度グッドデザイン賞』を受賞いたしました。曲線を排したシンプルなデザインで、複数のラックを並べてスタイリッシュな『飾る収納』を実現いたしました。収納が必要なあらゆる場面で役立つ多機能アイテムとして、現代風の形状でインテリアにも調和し、より柔軟な使い方を利用者に提供できる製品と評価されております。

洗面部門におきましては、マンションごとの特殊サイズに1cm刻みでジャストフィットする、ぴったりサイズ洗面化粧台「リジャスト」を発売いたしました。また、中級シリーズの「ファミーユ」に60cm間口タイプを追加し、ソフトクローズ引出しを設定することで商品力強化を図りました。ミラーキャビネットにおいては、電球型LEDを標準採用することで省エネ性を高め、照明カバーをコンパクトでストレートな形状に変更しデザインの向上も図っております。

浴槽部門におきましては、当社システムバスの特長である磁器タイル床「タフロア」のタイル柄を落ち着いた質感のマット調に一新するとともに、カラーバリエーションを増やすことで商品力強化を図りました。中級シリーズの「ルーノ」「レラージュ」においては、カウンターを浴槽と同じアクリル人造大理石製に統一し、直線基調のシンプルなデザインに変更することでトータルデザインの向上を図りました。
また、ホームビルダー向けシステムバス「リラクシア」は集合住宅向けにも対応できるように、サイズバリエーションを大幅に増やしております。さらに、集合住宅での在来工法の浴室をユニットバスに取り替える当社独自の商品である「広ろ美ろ浴室」にはアクリル人造大理石浴槽を追加し、浴槽のバリエーションを充実させております。また、都市部の賃貸物件に設置されている3点ユニット(浴室+洗面+トイレ)をライフスタイルの変化に合わせてリフォームするといったニーズに対応するため、シャワー室とトイレを間仕切った2点ユニット「シャワー&トイレユニット」を発売いたしました。

衛生部門におきましては、キャビネット付手洗い器、吊戸棚の扉デザインやオプション品の見直しを図り、デザイン性を向上させました。また、床の汚れやすいエリアを保護できるフリータイプのホーロークリーントイレパネル(フロア用)が好評を博しております。

新規事業向け商品としましては、ホーローの特徴である耐久性・清掃性・利便性などの高い機能性に加え、インクジェット印刷技術による高精細で多彩な色・柄を表現できるホーロー内装材「エマウォール インテリアタイプ」を新発売いたしました。子供部屋や玄関などの住宅用をはじめ、病院施設やビルのエントランスなど非住宅用にも適した画期的な商品として拡販を図っております。

当社グループ独自のホーロー技術開発につきましては、上記のように種々の商品で展開を行っておりますが、今後とも当社グループの最重要中核技術として引き続き基礎研究から応用技術開発まで鋭意努力し、その成果を順次新規商品に展開していく所存であります。
当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は12億1千6百万円であります。

(注) 当社グループは、「住宅設備関連事業」のみの単一セグメントでありますが、研究開発活動の状況は製品部門別に記載しております。なお、研究開発費は製品部門別に関連付けて区分することが困難なため、総額にて記載しております。