タキロンシーアイ株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)

当連結会計年度において当社グループの研究開発活動は、基礎研究部門、商品開発部門、知的財産部門、設備技術部門のそれぞれ独自の活動に加え、部門間での協業体制により、新事業の芽を次の成長エンジンに育てることを重点として取り組み、次の収益の柱となる新事業育成を加速するべく推進しております。
さらに、商品開発部門と工場技術部門、事業部及び営業最前線とが密接に連携したプロジェクト活動や、グループ会社との協業により、顧客ニーズに応える魅力ある商品づくりを推進しており、全社環境保全活動に基づく環境影響に配慮した技術開発・商品開発にも取り組んでおります。これらの取り組みを通してコア技術の拡大や商品開発力の強化を図り、快適な生活空間の提案、社会基盤強化への貢献、産業基盤の企業活動への貢献をしてまいります。
一方、これらの研究開発活動を支える信頼性の高い性能評価・分析評価機能の充実も継続して図ってまいります。

住環境事業
住設資材分野では、雨水関連の商品開発に注力しました。狭小地の戸建住宅での施工性を容易にするため、よりコンパクトなデザインの「塩ビ製小口径雨水ます」を開発し販売を開始いたしました。
採光建材分野では、特殊複層PC板の設計提案型のソリューションビジネスを積極的に展開しております。カーポート向けポリカーボネート板では、熱線遮蔽性、防汚性の機能付与技術の開発に注力しております。ポリカーボネート波板では、表裏に高耐候層を付与した両面耐候グレードの販売を開始いたしました。
管更生分野では、大口径の管更生工法「ストリング工法」の採用が拡大して参りました。さらに、施工性改良タイプを開発し公的機関の審査証明も取得いたしました。今後も、適用範囲の拡大、施工性の向上をめざし開発・改良を継続してまいります。

床事業
「非住宅市場」において、床材表面に特殊UVコーティング処理を施し、防汚性・抗菌性に優れたトイレ専用床材「ネオクリーン」を開発いたしました。
また、耐動荷重性特殊塩ビ層を新設計し、台車やフォークリフトなどの重量物の往来があるエリアでも使用できる耐動荷重性床材「ネオガード」も開発いたしました。

高機能材事業
塩ビプレートは、レーザ光シールドプレート「タキシャロン」のレーザ加工装置用カバーとしてご採用が更に進んでまいりました。その活動の中で、更に光学特性を上げてほしいとのユーザーの声に答えまして、光学特性アップを目指した「ニュータキシャロン」開発を進めております。
ポリカーボネートプレートは、耐衝撃性を向上した表面硬度の高いPC/PMMA複層板が海外のスマートフォン、携帯電話メーカーに保護面板としてご好評頂いております。今後は更に製品ラインナップを整え、その他モバイル機器・車載分野への開発を加速していきます。
PETプレートは、植物由来原料を30%使用したバイオPET樹脂を用いた「ペテックバイオ」を発売し、大手流通グループの商品陳列棚として採用が進んでおります。今後はコンビニ・ドラックストア等の店舗関係での採用を目指し、低炭素化社会に貢献できるバイオプラスチックプレート製品の拡充を進めてまいります。
エンジニアリングプラスチックは、食品用途向けの製品として「ポリプロピレン・ポリエチレン・超高分子量ポリエチレン」のブルー色を品揃えし、好評をいただいております。また新たに耐熱性と耐薬品性に優れた透明材料である「ポリメチルペンテン(PMP)」を開発し発売いたしました。

メディカル事業
骨と直接結合する性能を有する吸収性骨接合材の開発で培った技術を活かし、特にプラスチックの特徴を活かしやすいメッシュ状の胸部外科向け(胸骨閉鎖固定用)デバイスや市場での評価が高いスポーツ整形向け(靭帯固定用)デバイス等の開発に注力しております。
さらに従来の手技では治療困難であった複雑な骨折、高齢者の特定の疾患の治療等では、専門医と共同で最適な形状を有する当社独自のデバイスや手術方法の開発を積極的に進めております。
骨伝導能・誘導能をもつ医療工学用の独自形態の足場材料(Scaffold)を、整形・脊椎・脳外科および口腔外科分野に臨床応用するための開発を行い、実用化のための準備を進めております。
加えて、プラスチックの処方技術や加工技術を幅広く展開した、新規バイオマテリアルの開発による新事業の創出にも積極的に取り組んでおります。

全社共通
低炭素社会の実現に有効な技術の確立を進めると共に、グループ会社を含めた全社商品開発戦略に基づく基盤技術の深耕・拡大、及び商品開発に必要とされる先端技術開発に取り組んでおり、高度な配合設計技術、構造制御技術、設備設計技術、成形加工技術を活用して、独自性・優位性のある素材の開発、表面機能化技術の開発、形状(意匠)設計技術の開発、施工技術・新工法の開発、新しい機能を生み出せるプロセスの構築などに注力しております。
これら研究開発のレベルアップ、スピードアップのために外部研究機関との連携を積極的・精力的に推進し、大学及び公的研究機関との共同研究などを通して、高度な分析技術、次代を担う基盤技術を蓄積してきております。
なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は基礎研究に係るもので、総額686百万円(消費税等を除く)であります。