有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L6S8 (EDINETへの外部リンク)
ダイドーグループホールディングス株式会社 提出会社の経営指標等 (2021年1月期)
回次 | 第42期 | 第43期 | 第44期 | 第45期 | 第46期 | |
決算年月 | 2017年1月 | 2018年1月 | 2019年1月 | 2020年1月 | 2021年1月 | |
売上高及び営業収益 | (百万円) | 122,360 | 6,486 | 9,239 | 6,565 | 4,755 |
経常利益 | (百万円) | 3,616 | 3,785 | 6,829 | 3,990 | 1,868 |
当期純利益 | (百万円) | 1,341 | 1,860 | 5,768 | 2,436 | 899 |
資本金 | (百万円) | 1,924 | 1,924 | 1,924 | 1,924 | 1,924 |
発行済株式総数 | (千株) | 16,568 | 16,568 | 16,568 | 16,568 | 16,568 |
純資産 | (百万円) | 74,717 | 78,769 | 86,306 | 84,696 | 78,506 |
総資産 | (百万円) | 137,856 | 113,910 | 118,442 | 119,096 | 116,817 |
1株当たり純資産額 | (円) | 4,509.89 | 4,781.92 | 5,239.52 | 5,141.60 | 5,025.94 |
1株当たり配当額 | (円) | 60.00 | 60.00 | 60.00 | 60.00 | 60.00 |
(うち1株当たり中間配当額) | (30.00) | (30.00) | (30.00) | (30.00) | (30.00) | |
1株当たり当期純利益 | (円) | 80.99 | 112.71 | 350.21 | 147.92 | 56.51 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 54.2 | 69.1 | 72.9 | 71.1 | 67.2 |
自己資本利益率 | (%) | 1.8 | 2.4 | 7.0 | 2.8 | 1.1 |
株価収益率 | (倍) | 73.8 | 52.2 | 15.7 | 29.6 | 90.6 |
配当性向 | (%) | 74.1 | 53.2 | 17.1 | 40.6 | 106.2 |
従業員数 | (人) | 723 | 20 | 26 | 21 | 19 |
株主総利回り | (%) | 118.0 | 117.2 | 110.7 | 90.3 | 105.9 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (117.1) | (147.3) | (124.1) | (142.5) | (154.8) |
最高株価 | (円) | 6,290 | 5,990 | 7,120 | 5,570 | 6,040 |
最低株価 | (円) | 4,935 | 5,070 | 5,110 | 4,000 | 2,761 |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第43期より役員向け株式給付信託制度を、第46期より信託型従業員持株インセンティブ・プラン(E-Ship®)をそれぞれ導入しており、「1株当たり純資産額」の算定上、役員向け株式給付信託及びダイドーグループホールディングス社員持株会専用信託口(従持信託)が保有する当社株式を期末発行済株式の総数から控除する自己株式に含めております。また、「1株当たり当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
4.第43期の経営指標等が大幅に変動した要因は、2017年1月21日付で会社分割を行い、持株会社体制へ移行したことによるものであります。
5.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第45期の期首から適用しており、第44期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
6.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00424] S100L6S8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。