シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W12B (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ダイビル株式会社 役員の状況 (2025年3月期)


株式所有者別状況メニュー


①役員一覧
男性6名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
社長執行役員
丸 山 卓1959年4月10日生
2010年6月株式会社商船三井 財務部長
2011年6月同社 執行役員
2015年6月同社 常務執行役員
2017年6月同社 取締役 常務執行役員
2018年4月同社 取締役 専務執行役員
2020年4月同社 代表取締役 専務執行役員
2021年3月同社 代表取締役 専務執行役員 退任
2021年4月当社 専務執行役員
2021年6月代表取締役 専務執行役員
2022年4月代表取締役 社長執行役員 現在に至る
(注2)
取締役
専務執行役員

建設技術部
ダイビル・ファシリティ・マネジメント株式会社担当
對 中 秀 樹1965年8月10日生
2016年4月当社 建設・技術統括部長
2018年4月執行役員 建設・技術統括部長 委嘱
2020年4月常務執行役員
2020年6月取締役 常務執行役員
2025年4月取締役 専務執行役員 現在に至る
(注2)
取締役
専務執行役員

経営企画部担当
総務部
人事部
大阪営業部
東京営業部
札幌事業部管掌
山 田 一 彦1963年8月9日生
2008年4月株式会社三井住友銀行 浜松法人営業部長
2016年4月同行 理事 本店営業第九部長
2018年4月同行 理事 本店営業第九部長 退職
2018年5月当社 執行役員
2020年4月常務執行役員
2023年4月取締役 常務執行役員
2025年4月取締役 専務執行役員 現在に至る
(注2)
取締役
常務執行役員

財務経理部担当
経営企画部副担当
関 口 健 一1965年1月22日生
2014年6月株式会社商船三井 経理部主計第五グループリーダー兼IR室室長代理
2017年4月当社 出向 財務・経理部長
2020年3月株式会社商船三井 退職
2020年4月当社 執行役員 財務・経理部長委嘱
2023年4月常務執行役員
2025年4月取締役 常務執行役員 現在に至る
(注2)
取締役
常務執行役員

開発企画部
投資開発部担当
海外事業部管掌
友 田 慶1965年12月1日生
2011年6月株式会社商船三井 経営企画部船隊グループリーダー
2012年6月当社 出向 経営戦略室 副室長
2018年4月東京営業部長
2021年3月株式会社商船三井 退職
2021年4月当社 執行役員 東京営業部長委嘱
2024年4月常務執行役員
2025年4月取締役 常務執行役員 現在に至る
(注2)
監査役武 田 俊 明1964年1月21日生
2015年6月株式会社商船三井 総務部長
2018年4月同社 秘書・総務部長
2019年6月同社 常勤監査役
2023年6月同社 常勤監査役 退任
当社 監査役 現在に至る
(注3)


(注) 1 当社では、担当部門の責任者たる執行役員への権限委譲を進め、業務執行の意思決定の迅速化を図るため、また、取締役会をスリム化し、経営戦略策定能力、コーポレート・ガバナンスの一層の強化を図るため、2007年6月より執行役員制度を導入しております。
執行役員は次の8名であり、その担当業務は記載のとおりであります(取締役兼務者を除く)。
常務執行役員 多賀 秀和 商船三井興産株式会社担当
執行役員 大澤 英輔 総務部・人事部・システム室・内部監査室担当
執行役員 上條恵二郎 大阪営業部・東京営業部・札幌事業部・営業統括室担当
執行役員 吉川 泰正 特命事項(新規誘致)担当
執行役員 岩淵 信治 大阪営業部長・営業統括室長委嘱
執行役員 片桐 俊之 海外事業部担当
グループ執行役員 中島 孝 商船三井興産株式会社 代表取締役社長執行役員
グループ執行役員 市丸 明仁 ダイビル・ファシリティ・マネジメント株式会社 代表取締役社長
2 2025年3月期に係る定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2027年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 代表取締役社長執行役員 丸山卓は、親会社である株式会社商船三井のグループ執行役員を兼任しておりま
す。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03861] S100W12B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。