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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100826X

有価証券報告書抜粋 ダイヤモンド電機株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式の種類及び数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
-小野 有理1974年11月3日生
2005年5月ユーリズムコンサルティング設立
代表(現任)
2015年4月NST株式会社設立、代表取締役社長(現任)
2016年6月当社代表取締役社長(現任)
(注)3-
専務取締役-前田 真澄1954年7月13日生
1973年3月当社入社
1992年11月電子機器事業部製造部長
1995年2月取締役電子機器事業部製造部長
1995年11月取締役電子機器事業部営業部長
1997年6月取締役電子機器事業部長
1999年4月常務取締役電子機器事業部長
(兼)電子機器事業部製造部長
2000年4月常務取締役電子機器事業部長
2007年4月常務取締役執行役員営業副本部長(兼)技術副本部長
2008年4月常務取締役執行役員電子機器事業本部長
2009年4月常務取締役執行役員電子機器事業部長
2010年4月常務取締役執行役員電子機器事業本部長
2013年4月
常務取締役執行役員総務本部長
(兼)企画・広報・法務・TQM管掌
2014年6月顧問
2016年6月当社専務取締役(現任)
(注)3普通株式
35
常務取締役-長谷川 純1960年4月6日生
1989年4月日本生命保険相互会社入社
1993年9月産興運輸株式会社入社
1999年6月ミドリ電化株式会社入社
2001年3月当社入社
2008年4月総務部長
2014年4月管理本部副本部長(兼)総務労安部長
2014年10月監査室長
2016年6月常務取締役(現任)
(注)3普通株式
2
取締役-吉田 夛佳志1943年11月13日生
1966年4月大東プレス工業株式会社入社
1966年12月同社専務取締役
1974年7月同社代表取締役社長
2014年5月同社代表取締役会長(現任)
2016年6月当社取締役(現任)
(注)3-
取締役-岡本 岳1968年4月2日生
1996年4月弁護士名簿登録
1996年4月池田法律事務所入所
2004年3月岡本岳法律事務所所長
2010年4月岡本・豊永法律事務所
共同パートナー(現任)
2016年6月当社取締役(現任)
(注)3-
常勤監査役-村田 真澄1955年1月2日生

2006年2月当社入社
2007年4月執行役員 営業企画部長
2007年9月執行役員 DE Diamond Electric India Private Limited 社長
2011年4月執行役員 品質保証本部副本部長
2012年4月執行役員 品質保証本部本部長
2014年1月
2014年6月
執行役員
当社監査役(現任)
(注)6-


監査役-赤井 義宏1953年11月29日生

1983年12月

税理士資格取得
1995年11月赤井会計事務所開業
2003年6月
当社監査役(現任)
(注)4-
監査役-飯田 久夫1949年2月24日生
1996年3月株式会社さくら銀行(現株式会社三井住友銀行)神田橋支店支店長
1997年10月株式会社さくら銀行金融法人部
審議役
1998年4月株式会社さくら銀行神戸公務部長
2001年6月株式会社日本総合研究所理事
2006年7月株式会社日本総研ソリューションズ(現株式会社JSOL)理事
2009年6月当社監査役(現任)
(注)5-
37
(注)1.取締役 吉田夛佳志、岡本岳は、社外取締役であります。
2.監査役 赤井義宏、飯田久夫は、社外監査役であります。
3.2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02019] S100826X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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