ダンロップスポーツ株式会社 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (2014年12月期)

(1)重要な会計方針及び見積り
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。
連結財務諸表の作成にあたっては、当社グループの判断により、一定の会計基準の範囲内で見積りが行われている部分があり、資産・負債や収益・費用の数値に反映されております。当該見積り及び判断については、継続的に評価を行っておりますが、見積りには不確実性が伴うため、実際の結果は、これらと異なる可能性があります。
(2)経営成績に関する分析
当連結会計年度における売上高は70,898百万円(前期比106.5%)、経常利益は3,059百万円(前期比98.1%)、当期純利益は1,081百万円(前期比74.4%)となりました。
売上高につきましては、スポーツ用品事業のうちゴルフ用品では、主力のゴルフクラブ「ゼクシオ エイト(8代目ゼクシオ)」の店頭販売が好調に推移したほか、9月発売のゴルフクラブ「スリクソン NEW Z シリーズ」も好調なスタートを切ったこともあり、ゴルフ用品全体の売上高は56,899百万円(前期比103.5%)と前年を上回りました。また、テニス用品ではスリクソンの「REVO V(レヴォ ブイ)」シリーズや、バボラの「ピュア ドライブ」シリーズなどのテニスラケットが好調に推移し、テニス用品全体の売上高は6,320百万円(前期比101.0%)と前年を上回りました。以上の結果、ライセンス収入を加えたスポーツ用品事業全体の売上高は63,669百万円(前期比103.3%)となりました。サービス・ゴルフ場運営事業のうち、ゴルフ場運営事業では売上高は前年を下回りましたが、ゴルフトーナメント運営事業では受注数が増加したことにより、売上高は前年を上回りました。以上の結果、サービス・ゴルフ場運営事業の当連結会計年度の売上高は4,508百万円(前期比108.6%)となりました。当連結会計年度からの計上となるウェルネス事業のうち、ゴルフスクール事業では拠点の減少などにより売上高は前年を下回りましたが、テニススクール事業では錦織圭選手の活躍効果などもあり、売上高は前年を上回りました。以上の結果、ウェルネス事業の当連結会計年度の売上高は2,720百万円(前期比338.8%)となり、当連結会計年度の売上高は合計で70,898百万円(前期比106.5%)となりました。
売上総利益は32,159百万円(前期比100.8%)となりました。また、売上高に対する比率は45.4%と前連結会計年度と比べ2.5ポイント減少しました。
販売費及び一般管理費は30,069百万円(前期比103.3%)となりました。また、売上高に対する割合は42.4%と前連結会計年度と比べ1.3ポイント減少しました。
これらの結果、売上総利益から販売費及び一般管理費を差し引いた営業利益は2,090百万円(前期比74.6%)となりました。
また、受取利息、受取配当金等の営業外収益、支払利息等の営業外費用を加減した経常利益は3,059百万円(前期比98.1%)となりました。
さらに、特別損失として支払補償金97百万円、関係会社株式評価引当金繰入額30百万円などを計上したことから、当期純利益は1,081百万円(前期比74.4%)となりました。

(3)財政状態の分析
(資産)
当連結会計年度末における総資産残高は65,242百万円(前連結会計年度末は54,166百万円)となり、前連結会計年度末と比較して11,076百万円増加しました。
流動資産においては、主に、商品及び製品等のたな卸資産が増加したこと等により、前連結会計年度末と比較して4,071百万円増加しました。
固定資産においては、主に、新たにのれんを計上したこと等により、前連結会計年度末と比較して7,005百万円増加しました。
(負債)
当連結会計年度末における負債残高は26,146百万円(前連結会計年度末は16,181百万円)となり、前連結会計年度末と比較して9,964百万円増加しました。
流動負債においては、主に、短期借入金が増加したこと等により、前連結会計年度末と比較して7,749百万円増加しました。
固定負債においては、主に、長期借入金が増加したこと等により、前連結会計年度末と比較して2,214百万円増加しました。
(純資産)
当連結会計年度末における純資産残高は39,096百万円(前連結会計年度末は37,984百万円)となり、前連結会計年度末と比較して1,112百万円増加しました。これは主に、円安の影響により為替換算調整勘定が増加したことによるものであります。
以上の結果、当連結会計年度末の自己資本比率は58.2%となり、前連結会計年度末と比較して10.2ポイント低下しました。
(4)キャッシュ・フロー
現金及び現金同等物の期末残高は前連結会計年度と比較して794百万円増加し、2,472百万円となりました。なお、活動区分毎のキャッシュ・フローについては、「第2 事業の状況 1 業績等の概要」に記載のとおりであります。
また、当社及び主要国内子会社間ではキャッシュマネジメントシステム(CMS)を導入しており、各社における余剰資金の一元管理を図り、当社グループの資金を効率的に活用しております。