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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10077YB

有価証券報告書抜粋 ダンロップスポーツ株式会社 業績等の概要 (2015年12月期)


従業員の状況メニュー生産、受注及び販売の状況

(1)業績
当連結会計年度(2015年1月1日~12月31日)における世界の景気は、アジア新興国等において弱さがみられるものの、全体としては緩やかに回復しました。一方、国内も、一部に弱さがみられますが、個人消費は総じて底堅い動きとなっており、緩やかな回復基調が続きました。
当社グループを取り巻くゴルフ市場環境は、世界最大の用品市場である米国では、景気が回復基調だったことでゴルフ場入場者数が増加するとともに、ゴルフ用品市場も前年を上回りました。アジアでは、中国経済の減速、アジア通貨の下落による商品価格の上昇に加え、一部の国では政府によるゴルフ規制や消費税導入、政情不安などもあり前年を下回る状況となりました。
一方、国内では、ゴルフ場入場者数については全国的に天候が安定していたことや12月が暖冬だったことにより、前年を上回りました。ゴルフ用品市場も、同様の要因に加え、前年が消費税率引き上げの影響を受け低調だったことにより、前年を上回りました。
国内のテニス用品市場は、錦織圭選手の活躍効果が続き前年を上回りました。
このような状況のなか、当社グループは、強みである卓越した技術力を活かして優れた性能を誇る商品を開発し、国内ではゴルフクラブやゴルフボール、テニスラケットの店頭販売金額シェア№1(※)を確保しました。また、テニスボールも国内出荷金額でシェア№1が見込まれます。
ゴルフ・テニス用品事業に次ぐ第3の柱にすべく事業化したウェルネス事業では、24時間営業のコンパクトジム「ジムスタイル24」の展開を開始しました。
海外では、ゴルフ用品市場においてゼクシオ、スリクソン、クリーブランドゴルフの3ブランドを戦略的に展開し、世界各地でシェアアップを図りました。
以上の結果、当連結会計年度における売上高は78,117百万円(前期比110.2%)、経常利益は1,801百万円(前期比58.9%)、当期純損失は3,601百万円(前期は1,081百万円の当期純利益)となりました。
経常利益は、円安による仕入調達コスト高などにより、前年を下回りました。また、当期純損益につきましては、連結子会社Roger Cleveland Golf Company, Inc.の業績が販売不振により下期に急激に悪化したことから同社の「のれん償却額」3,947百万円を特別損失に計上したことを主な要因として、当期純損失となりました。
※:矢野経済研究所調べによる金額シェア

報告セグメント別の概況は次のとおりであります。

① スポーツ用品事業
ゴルフ用品のうち国内では、ゴルフボール「スリクソン Z-STARシリーズ」や中低価格帯商品が好調に推移したほか、ゴルフクラブ「ゼクシオ エイト(8代目ゼクシオ)」の店頭販売も順調に推移しました。加えて、12月に発売したゴルフクラブ「ゼクシオ ナイン(9代目ゼクシオ)」が好調なスタートを切りました。この結果、ゴルフ用品のうち国内の売上高は、前年を上回りました。
一方、海外においては、ゼクシオ、スリクソン、クリーブランドゴルフの3ブランドを戦略的に展開しました。アジアでは、ゼクシオゴルフクラブを中心に韓国や東南アジアで堅調に推移しましたが、北米では、スリクソンとクリーブランドゴルフのゴルフクラブが計画を下回りました。この結果、海外の売上高は、現地通貨ベースで前年を下回りました。
以上から、ゴルフ用品全体の売上高は前年を上回りました。
テニス用品は、スリクソンとバボラの各ブランドの新製品ラケットが好調に推移し、前年を上回りました。
以上の結果、ライセンス収入を加えたスポーツ用品事業の当連結会計年度の売上高は65,881百万円(前期比103.5%)となりました。

② サービス・ゴルフ場運営事業
ゴルフトーナメント運営事業では、受注数が減少したことにより売上高は前年を下回りました。
以上の結果、サービス・ゴルフ場運営事業の当連結会計年度の売上高は4,237百万円(前期比94.0%)となりました。

③ ウェルネス事業
フィットネスは、前連結会計年度においては第4四半期のみの計上であったことから、売上高は前年を大きく上回りました。
ゴルフスクールは、拠点の減少などにより売上高は前年を下回りましたが、テニススクールは、錦織圭選手の活躍効果などもあり、売上高は前年を上回りました。
以上の結果、ウェルネス事業の当連結会計年度の売上高は7,998百万円(前期比294.0%)となりました。

(2)キャッシュ・フローの状況
当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、1,655百万円と前連結会計年度末と比較して817百万円減少しました。各活動によるキャッシュ・フローの内容は以下のとおりです。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは1,480百万円の収入となりました(前連結会計年度は3,987百万円の収入)。収入の主な内訳は、のれん償却額4,860百万円、減価償却費2,621百万円等であります。また、支出の主な内訳は、税金等調整前当期純損失2,254百万円、法人税等の支払額1,272百万円、仕入債務の減少額1,261百万円等であります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは1,974百万円の支出となりました(前連結会計年度は8,347百万円の支出)。支出の主な内訳は、有形固定資産の取得による支出1,683百万円、無形固定資産の取得による支出248百万円等であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度における財務活動によるキャッシュ・フローは255百万円の支出となりました(前連結会計年度は4,976百万円の収入)。収入の主な内訳は、短期借入金の純増加額1,276百万円、支出の主な内訳は、長期借入金の返済による支出580百万円、配当金の支払額579百万円等であります。


従業員の状況生産、受注及び販売の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02487] S10077YB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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