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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AL9Z

有価証券報告書抜粋 テイ・エス テック株式会社 連結経営指標等 (2017年3月期)


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回次国際会計基準
第69期第70期第71期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月
売上収益(百万円)422,317458,732425,794
営業利益(百万円)36,04739,27934,557
親会社の所有者に
帰属する当期利益
(百万円)22,58523,52819,622
当期包括利益(百万円)45,02812,33924,339
親会社の所有者に
帰属する持分
(百万円)192,116197,060212,417
資産合計(百万円)296,858303,948322,202
1株当たり親会社
所有者帰属持分
(円)2,825.322,898.043,123.88
基本的1株当たり
当期利益
(円)332.15346.01288.58
希薄化後1株当たり
当期利益
(円)---
親会社所有者帰属
持分比率
(%)64.764.865.9
親会社所有者帰属
持分当期利益率
(%)12.812.19.6
株価収益率(倍)9.87.610.4
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)35,05647,53134,045
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△22,771△25,299△12,409
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△11,231△12,319△14,214
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)87,88990,43796,008
従業員数(名)15,18115,60116,335
〔ほか、平均臨時
雇用者数〕
〔2,907〕〔2,492〕〔2,709〕

(注) 1 第70期より国際会計基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。また、第69期のIFRSに基づいた経営指標等も併せて記載しています。
2 売上収益には、消費税等は含まれていません。
3 希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式がないため記載していません。
4 従業員数は、就業人員数を表示しています。



回次日本基準
第67期第68期第69期第70期
決算年月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月
売上高(百万円)359,331457,053434,279462,383
経常利益(百万円)27,20942,93740,36239,705
親会社株主に
帰属する当期純利益
(百万円)15,74123,90022,00822,753
包括利益(百万円)28,78241,97545,10512,461
純資産額(百万円)137,523170,714206,871211,233
総資産額(百万円)207,700264,635295,632294,713
1株当たり純資産額(円)1,808.752,229.532,719.692,798.88
1株当たり
当期純利益金額
(円)231.50351.49323.66334.61
潜在株式調整後
1株当たり当期
純利益金額
(円)----
自己資本比率(%)59.257.362.664.6
自己資本利益率(%)14.117.413.112.1
株価収益率(倍)11.68.910.07.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)23,77243,60029,95944,151
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△10,976△18,233△20,368△23,265
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△7,304△8,898△9,871△10,972
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)53,34876,46084,55290,437
従業員数(名)15,06715,15515,18115,601
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
〔2,538〕〔2,585〕〔2,907〕〔2,492〕

(注) 1 第70期の日本基準の諸数値は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。
2 売上高には、消費税等は含まれていません。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載していません。
4 従業員数は、就業人員数を表示しています。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02380] S100AL9Z)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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