有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AANC
テクミラホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2017年2月期)
回次 | 第9期 | 第10期 | 第11期 | 第12期 | 第13期 | |
決算年月 | 2013年2月 | 2014年2月 | 2015年2月 | 2016年2月 | 2017年2月 | |
売上高 | (千円) | 6,615,454 | 7,277,394 | 5,333,583 | 5,563,997 | 5,287,706 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 365,742 | 175,921 | △376,740 | 82,153 | △286,513 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | △84,708 | 63,040 | △982,144 | 28,916 | △358,078 |
包括利益 | (千円) | △81,176 | 61,340 | △968,576 | 37,782 | △212,034 |
純資産額 | (千円) | 2,989,043 | 3,586,286 | 2,683,952 | 2,720,607 | 2,501,124 |
総資産額 | (千円) | 3,707,031 | 4,589,059 | 4,102,784 | 4,385,523 | 4,184,274 |
1株当たり純資産額 | (円) | 379.28 | 427.11 | 312.00 | 315.43 | 289.23 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △10.91 | 7.99 | △116.12 | 3.38 | △41.87 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | 7.69 | - | 3.36 | - |
自己資本比率 | (%) | 79.5 | 77.2 | 64.8 | 61.5 | 59.2 |
自己資本利益率 | (%) | △2.9 | 1.9 | △31.7 | 1.1 | △13.8 |
株価収益率 | (倍) | - | 129.4 | - | 126.9 | - |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 302,297 | 942,910 | △206,215 | 146,092 | 308,725 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △462,677 | △434,057 | △771,404 | △525,679 | △603,549 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △28,991 | 530,397 | 670,155 | 143,360 | 85,830 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,033,298 | 2,072,549 | 1,769,884 | 1,532,332 | 1,323,048 |
従業員数 | (人) | 244 | 269 | 254 | 242 | 250 |
(外、平均臨時雇用者数) | (30) | (22) | (12) | (8) | (6) |
2.「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より「当期純利益又は当期純損失」を「親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失」としております。
3.第9期、第11期及び第13期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.第9期、第11期及び第13期の株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
5.2013年9月1日付で、普通株式1株を100株に分割するとともに、1単元の株式の数を100株とする単元株制度を採用しております。これに伴い、第9期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
6.従業員数は就業人員であり、( )内に記載の年間の平均臨時雇用者数は外数となっております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E20385] S100AANC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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