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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LLAO (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 テルモ株式会社 沿革 (2021年3月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容


1921年9月 東京都東京市下谷区に資本金500千円にて「赤線検温器株式会社」を設立。
1922年2月 体温計を発売。
1963年1月 プラスチック製注射筒を発売。
1964年1月 静岡県富士宮市に富士宮工場開設。
1970年3月 静岡県富士宮市に愛鷹工場開設。
1971年5月 ベルギーにテルモヨーロッパNV設立。
1971年10月 米国にキンブルテルモ社(現テルモアメリカスホールディング, Inc.)設立。
1974年10月 「テルモ株式会社」と商号変更。
1983年4月 山梨県中巨摩郡昭和町に甲府工場開設。
■■1985年5月 当社株式東京証券取引所市場第一部へ指定。
1989年11月 神奈川県足柄上郡中井町に研究開発センター開設。
1991年1月 静岡県富士市に駿河工場開設。
1995年12月 中国にテルモ医療産品杭州有限公司を設立。
1996年7月 中国に長春泰尓茂医用器具有限公司を設立。
1998年3月 フィリピンにテルモフィリピンCorp.を設立。
1998年4月 テルモ・バイヤスドルフ(株)(現テルモ・ビーエスエヌ(株))を設立。
1999年6月 インドにテルモペンポールLtd.を設立。
1999年6月 テルモメディカルCorp.(現テルモアメリカスホールディング, Inc.)が米国3M社から人工心肺事業を買収しテルモカーディオバスキュラーシステムズCorp.及びテルモカーディオバスキュラーシステムズヨーロッパGmbHを設立。
2002年6月 研究開発センター敷地内に医療関係者向けトレーニング施設「テルモメディカルプラネックス」開設。
2002年11月 英国バスクテック, Ltd.を買収。
2003年1月 米国にテルモハート, Inc.を設立。
2005年1月 エドワーズライフサイエンス(株)より日本国内における人工心肺関連事業を譲受。
2005年2月 米国ミッションメディカルInc.を買収。
2006年3月 米国マイクロベンション, Inc.を買収。
2006年4月 ベトナムにテルモベトナムCo., Ltd.を設立。
2007年1月 チリにテルモチリLtda.を設立。
2007年3月 ドイツ コーラー社より人工心臓弁事業を譲受。
2007年4月 オリンパス テルモ バイオマテリアル(株)を設立。
2008年6月 (株)クリニカル・サプライ(現テルモ・クリニカルサプライ(株))を買収。
2010年1月 テルモアメリカスホールディング, Inc.を設立。
2011年4月 米国カリディアンBCTホールディングCorp.(現テルモBCTホールディングCorp.)を買収。
2011年4月 米国ハーベストテクノロジーズCorp.を買収。
2011年8月 中国に泰尓茂中国投資有限公司を設立。
2011年11月 シンガポールにテルモアジアホールディングスPte. Ltd.を設立。
2011年12月 米国オンセットメディカルCorp.を買収。
2011年12月 山口県山口市にテルモ山口(株)を設立。
2012年12月 中国に威高テルモ威高医療産品有限公司を設立。
2013年1月 ベトナムにテルモBCTベトナム Co., Ltd.を設立。
2013年2月 ロシアにテルモロシアLLC.を設立。
2013年3月 ポーランドでメドサービスSp. z.o.o.を買収。
2013年7月 テルモインディアプライベートLtd.を設立。
2014年1月 米国にテルモメディカルイノベーション, Inc.を設立。
2015年1月 テルモ山口D&D(株)を設立。
2016年2月 アラブ首長国連邦にテルモミドルイーストFZE.を設立。
2016年7月 米国シークエントメディカル, Inc.を買収。
2016年10月 プエルトリコにテルモプエルトリコLLCを設立。
2017年1月 米国セント・ジュード・メディカル社と米国アボットラボラトリーズ社から止血デバイス事業等を買収。
2017年3月 米国ボルトンメディカル, Inc.を買収。
2018年12月 中国易生科技(北京)有限公司(エッセン・テクノロジー社)を買収。
2019年11月 米国アオルティカCorp.を買収。
2020年7月 オランダ クイレム・メディカル B.V.を買収。
2021年2月 米国ヘルスケアアウトカムズサイエンシズの全資産を買収。

提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01630] S100LLAO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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