有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D5Z7
トヨタ紡織株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性 14名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
(注)1 取締役小笠原剛、取締役小山明宏、取締役佐々木一衛、取締役加藤宣明は、社外取締役です。
2 監査役佐々木眞一、監査役藍田正和は、社外監査役です。
3 2018年6月13日開催の定時株主総会の終結の時から1年間です。
4 2016年6月14日開催の定時株主総会の終結の時から4年間です。
5 2015年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間です。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役会長 代表取締役 | 豊 田 周 平 | 1947年 6月25日生 | 1977年4月 | トヨタ自動車工業株式会社入社 | (注)3 | 1,032 | |
1998年6月 | トヨタ自動車株式会社取締役就任 | ||||||
2001年6月 2001年6月 | 同社常務取締役就任 トヨタモーターヨーロッパマニュファクチャリング株式会社取締役社長就任 | ||||||
2001年9月 | トヨタ自動車株式会社取締役(常務待遇)就任 | ||||||
2002年4月 | トヨタモーターヨーロッパ株式会社取締役社長就任 | ||||||
2003年6月 | トヨタ自動車株式会社取締役(専務待遇)就任 | ||||||
2004年6月 2006年6月 | 当社取締役副社長就任 当社取締役社長就任 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役会長就任(現任) | ||||||
取締役副会長 | 石 井 克 政 | 1953年 4月22日生 | 1976年4月 2005年6月 2009年6月 2011年6月 2013年4月 2013年6月 2015年6月 2018年4月 | トヨタ自動車販売株式会社入社 トヨタ自動車株式会社常務役員就任 同社専務取締役就任 同社専務役員就任 トヨタファイナンシャルサービス株式会社取締役社 長就任 トヨタ自動車株式会社取締役就任 当社取締役社長就任 当社取締役副会長就任(現任) | (注)3 | 21 | |
取締役社長 代表取締役 | 沼 毅 | 1958年 6月14日生 | 1981年4月 | トヨタ自動車工業株式会社入社 | (注)3 | 20 | |
2012年4月 | トヨタ自動車株式会社常務役員就任 | ||||||
2016年4月 2016年6月 2018年4月 | 当社副社長就任 当社取締役副社長就任 当社取締役社長就任(現任) | ||||||
取締役副社長 | 製品事業分野統 括、経営企画本部 本部長 | 鈴 木 輝 男 | 1956年 6月13日生 | 1979年4月 2009年6月 2010年6月 2013年6月 2013年6月 2015年6月 2016年6月 2017年6月 2018年4月 2018年6月 | トヨタ自動車工業株式会社入社 当社執行役員就任 当社常務役員就任 当社専務役員就任 トヨタ紡織アメリカ株式会社取締役社長就任 同社取締役会長兼社長就任 当社取締役 専務役員就任 当社専務役員就任 当社副社長就任 当社取締役副社長就任(現任) | (注)3 | 12 |
取締役副社長 | 地域事業分野統 括、調達領域統括 | 伊 藤 嘉 浩 | 1957年 8月23日生 | 1980年4月 2009年6月 2010年6月 2010年6月 2014年6月 2016年4月 2016年6月 2017年4月 2018年4月 2018年6月 | 荒川車体工業株式会社入社 当社執行役員就任 当社常務役員就任 トヨタ紡織アメリカ株式会社取締役副社長就任 当社取締役兼専務役員就任 トヨタ紡織アメリカ株式会社取締役会長兼社長就任 当社専務役員就任 トヨタ紡織アメリカ株式会社取締役社長就任 当社副社長就任 当社取締役副社長就任(現任) | (注)3 | 14 |
取締役 | 経営管理本部本部 長、収益管理本部 本部長、業務改革 本部本部長 | 笛 田 泰 弘 | 1959年 11月22日生 | 1983年4月 2015年1月 2015年6月 2017年6月 2018年4月 | トヨタ自動車株式会社入社 当社顧問就任 当社常務役員就任 当社取締役 常務役員就任 当社取締役 専務役員就任(現任) | (注)3 | 6 |
取締役 | 小 笠 原 剛 | 1953年 8月1日生 | 1977年4月 2004年5月 2004年6月 2006年1月 2007年5月 2008年6月 2011年5月 2012年6月 2016年6月 2017年6月 | 株式会社東海銀行入行 株式会社UFJ銀行執行役員就任 同行取締役執行役員就任 株式会社三菱東京UFJ銀行執行役員就任 同行常務執行役員就任 同行常務取締役就任 同行専務取締役就任 同行取締役副頭取就任 同行常任顧問就任(現任) 当社取締役就任(現任) | (注)3 | - | |
取締役 | 小 山 明 宏 | 1953年 6月9日生 | 1981年4月 1988年4月 1995年3月 1995年9月 2018年6月 | 学習院大学経済学部専任講師就任 同大学経済学部教授就任 ドイツ・バイロイト大学経営学科正教授就任 学習院大学経済学部教授就任(現任) 当社取締役就任(現任) | (注)3 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役 | 佐 々 木 一 衛 | 1954年 3月5日生 | 1977年4月 2003年6月 2006年6月 2008年6月 2009年6月 2010年6月 2011年6月 2013年6月 2016年6月 | 株式会社豊田自動織機製作所入社 株式会社豊田自動織機取締役就任 同社常務役員就任 同社常務執行役員就任 トヨタインダストリアルイクイップメントマニュ ファクチャリング株式会社取締役社長就任 株式会社豊田自動織機取締役(専務待遇)就任 同社専務取締役就任 同社取締役副社長就任(現任) 当社取締役就任(現任) | (注)3 | 2 | |
取締役 | 加 藤 宣 明 | 1948年 11月3日生 | 1971年4月 2000年6月 2004年6月 2005年6月 2007年6月 2008年6月 2011年6月 2015年6月 2017年6月 | 日本電装株式会社入社 株式会社デンソー取締役就任 同社常務役員就任 デンソーインターナショナルヨーロッパ株式会社取締役社長就任 株式会社デンソー専務取締役就任 同社取締役社長就任 当社監査役就任 株式会社デンソー取締役会長就任(現任) 当社取締役就任(現任) | (注)3 | 3 | |
常勤監査役 | 山 本 直 | 1951年 10月18日生 | 1974年4月 2005年6月 2011年6月 2012年6月 2013年6月 2015年6月 2016年4月 2017年6月 2018年6月 | 荒川車体工業株式会社入社 当社執行役員就任 当社常務役員就任 当社専務役員就任 豊田紡織(中国)有限公司取締役社長就任 当社取締役兼専務役員就任 豊田紡織(中国)有限公司取締役会長就任 当社専務役員就任 当社常勤監査役就任(現任) | (注)4 | 3 | |
常勤監査役 | 水 谷 輝 克 | 1953年 1月14日生 | 1977年4月 2007年11月 2010年2月 2014年1月 2015年6月 | 株式会社東海銀行入行 当社入社 当社法務部長 当社法務部主査 当社常勤監査役就任(現任) | (注)5 | 11 | |
監査役 | 佐 々 木 眞 一 | 1946年 12月18日生 | 1970年4月 2001年6月 2003年6月 2004年6月 2005年6月 2009年6月 2013年6月 2015年6月 | トヨタ自動車工業株式会社入社 トヨタ自動車株式会社取締役就任 同社常務役員就任 トヨタモーターエンジニアリング・マニュファク チャリングヨーロッパ株式会社取締役社長就任 トヨタ自動車株式会社専務取締役就任 同社取締役副社長就任 同社相談役・技監就任(現任) 当社監査役就任(現任) | (注)5 | - | |
監査役 | 藍 田 正 和 | 1950年 10月18日生 | 1975年4月 2007年7月 2009年6月 2011年6月 2018年6月 | 中部電力株式会社入社 同社常務執行役員就任 同社取締役専務執行役員就任 株式会社テクノ中部取締役社長就任 当社監査役就任(現任) | (注)5 | - | |
計 | 1,127 |
(注)1 取締役小笠原剛、取締役小山明宏、取締役佐々木一衛、取締役加藤宣明は、社外取締役です。
2 監査役佐々木眞一、監査役藍田正和は、社外監査役です。
3 2018年6月13日開催の定時株主総会の終結の時から1年間です。
4 2016年6月14日開催の定時株主総会の終結の時から4年間です。
5 2015年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間です。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00540] S100D5Z7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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