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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L0CW (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ナブテスコ株式会社 連結経営指標等 (2020年12月期)


メニュー提出会社の経営指標等


回次国際会計基準
第14期第15期第16期第17期第18期
決算年月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月
売上高(百万円)244,968282,422294,626289,808279,358
税引前当期利益(百万円)26,77934,90729,96227,97933,718
親会社の所有者に帰属
する当期利益
(百万円)18,60625,14621,02917,93120,505
当期利益(百万円)18,93626,56922,96519,95123,512
親会社の所有者に帰属
する包括利益
(百万円)15,22927,76119,55217,60220,201
包括利益(百万円)14,99329,46420,98019,45923,291
親会社の所有者に帰属
する持分
(百万円)147,929167,537178,702187,398198,031
資産合計(百万円)256,973301,557328,568344,558351,723
1株当たり
親会社所有者帰属持分
(円)1,193.791,355.721,438.641,508.531,594.10
基本的1株当たり
当期利益
(円)150.64203.85169.65144.50165.18
希薄化後1株当たり
当期利益
(円)150.38203.48169.42144.42165.09
親会社所有者帰属持分
比率
(%)57.655.654.454.456.3
親会社所有者帰属持分
利益率
(%)13.015.912.19.810.6
株価収益率(倍)18.121.214.122.627.4
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)27,73023,07124,16538,43334,203
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△14,989△20,186△21,823△20,086△10,710
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△4,808△9508,396△13,365△17,497
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)41,78044,12154,03958,68664,665
従業員数(名)7,1627,5917,7137,7367,717

(注) 1 表示単位未満を四捨五入して記載しています。
2 売上高には、消費税等は含まれていません。
3 上記指標は、国際会計基準(IFRS)に基づき作成した連結財務諸表に基づいて作成しています。


回次日本基準
第14期第15期
決算年月2016年12月2017年12月
売上高(百万円)244,619282,326
経常利益(百万円)24,73132,996
親会社株主に帰属する
当期純利益
(百万円)17,58522,996
包括利益(百万円)13,43127,684
純資産額(百万円)158,521177,616
総資産額(百万円)258,947300,192
1株当たり純資産額(円)1,215.311,360.70
1株当たり当期純利益(円)142.37186.42
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)142.12186.09
自己資本比率(%)58.055.9
自己資本利益率(%)12.014.5
株価収益率(倍)19.0923.17
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)27,73023,071
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△14,989△20,186
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△4,808△950
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)41,78044,121
従業員数(名)7,1627,591

(注) 1 表示単位未満を四捨五入して記載しています。
2 売上高には、消費税等は含まれていません。
3 2017年12月期の日本基準に基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査は受けていません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01726] S100L0CW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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