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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LMP5 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ニデック株式会社 事業の内容 (2021年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社グループ(当社、連結子会社330社、持分法適用関連会社3社を中心に構成)は、精密小型モータ、車載用製品、家電・商業・産業用製品、機器装置、電子・光学部品等の製造・販売を主な事業内容としております。
当社は、IFRSに準拠して連結財務諸表を作成しており、関係会社の範囲についてもIFRSの定義に基づいております。セグメント区分に関しては、第1四半期連結会計期間より変更しており、7つの報告対象セグメントとその他により構成されております。これは、 エンブラコ社や日本電産モビリティ社をはじめとする連結子会社の断続的な増加に伴い、各連結子会社の業績管理について事業本部、国内グループ会社単位での収益性に重点を置くべく、最高意思決定者が業務上の意思決定及び業績評価に用いる報告資料の見直しを行ったことによります。
各セグメントの内容は次のとおりであります。なお、このセグメント区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表」の連結財務諸表注記に掲げるセグメントをはじめ、本有価証券報告書の当連結会計年度に関するセグメントの区分と全て同一であります。
名称主要製品主要な会社
SPMSHDD用モータ及びその他小型モータ当社、タイ日本電産㈱、日本電産(香港)有限公司、
日本電産精密馬達科技(東莞)有限公司、
日本電産(東莞)有限公司、フィリピン日本電産㈱、
タイ日本電産精密㈱、
Nidec Chaun-Choung Technology Corp、
日本電産(上海)国際貿易有限公司
AMEC車載用製品ドイツ日本電産モーターズアンドアクチュエーターズ㈲、日本電産自動車モータ(浙江)有限公司、
日本電産(上海)国際貿易有限公司、日本電産GPM㈲、
日本電産(大連)有限公司
ACIM家電・商業・産業用製品日本電産モータ㈱、エンブラコ・ブラジル社、
Nidec Leroy-Somer Holding、
Nidec Control Techniques Limited、日本電産ASI㈱
日本電産サンキョー機器装置、車載用製品、
電子部品及びその他小型モータ
日本電産サンキョー㈱
日本電産テクノモータ家電・商業・産業用製品日本電産テクノモータ㈱、
日本電産シバウラ(浙江)有限公司
日本電産モビリティ車載用製品日本電産モビリティ㈱
日本電産シンポ機器装置日本電産シンポ㈱
その他
車載用製品、機器装置、電子部品及びその他小型モータ、その他
日本電産東測(浙江)有限公司、日本電産トーソク・ベトナム会社、日本電産リード㈱、
日本電産トーソク㈱、
日本電産グローバルサービス㈱、
日本電産コパル㈱、日本電産コパル電子㈱



当社グループの主要な製品の内容に係る当社及び主要な連結子会社の位置づけは次のとおりであります。
主要な製品の内容主要な会社
精密小型モータ
HDD用モータ当社、タイ日本電産㈱、フィリピン日本電産㈱、日本電産(香港)有限公司、タイ日本電産精密㈱
その他小型モータ当社、日本電産サンキョー㈱、日本電産(香港)有限公司、日本電産(東莞)有限公司、日本電産コパル㈱、日本電産(上海)国際貿易有限公司、Chaun-Choung Technology Corp、日本電産コパル電子㈱
車載当社、日本電産トーソク㈱、日本電産トーソク・ベトナム会社、ドイツ
日本電産モーターズアンドアクチュエーターズ㈲、日本電産GPM㈲、
日本電産自動車モータ(浙江)有限公司、日本電産サンキョー㈱、日本電産(上海)国際貿易有限公司、日本電産(大連)有限公司、日本電産モビリティ㈱、日本電産東測(浙江)有限公司
家電・商業・産業用日本電産モータ㈱、日本電産ASI㈱、日本電産テクノモータ㈱、日本電
産シバウラ(浙江)有限公司、Nidec Leroy-Somer Holding、Nidec Control Techniques Limited、エンブラコ・ブラジル社
機器装置日本電産サンキョー㈱、日本電産シンポ㈱、日本電産リード㈱、日本電産コパル㈱
電子・光学部品日本電産コパル㈱、日本電産サンキョー㈱、日本電産コパル電子㈱
その他日本電産グローバルサービス(株)、日本電産サンキョー(株)



[事業系統図]


沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01975] S100LMP5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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