ノーリツ鋼機株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)

回次		国際財務報告基準(IFRS)
		移行日	第60期	第61期
決算年月		2014年 4月1日	2015年3月	2016年3月
売上収益	(百万円)	-	35,598	43,243
税引前当期利益	(百万円)	-	1,978	2,221
当期利益又は当期損失(△)	(百万円)	-	2,337	△2,953
親会社の所有者に帰属する 当期利益又は当期損失(△)	(百万円)	-	2,250	△2,955
当期包括利益	(百万円)	-	3,299	△3,130
親会社の所有者に帰属する 当期包括利益	(百万円)	-	3,212	△3,131
親会社の所有者に帰属する 持分	(百万円)	53,291	56,219	52,574
資産合計	(百万円)	85,811	121,469	102,873
1株当たり 親会社所有者帰属持分	(円)	1,496.36	1,578.57	1,476.23
基本的1株当たり利益又は損失(△)	(円)	-	63.21	△82.97
希薄化後1株当たり利益又は損失(△)	(円)	-	59.64	△89.55
親会社所有者帰属持分比率	(%)	62.1	46.3	51.1
親会社所有者帰属持分 利益率	(%)	-	4.1	△5.4
株価収益率	(倍)	-	11.5	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	3,670	5,787
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△31,082	15,942
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	23,420	△13,190
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	27,318	23,622	31,187
従業員数 〔外、平均臨時雇用者数〕	(名)	-	1,868	1,113
		〔-〕	〔928〕	〔791〕

(注) 1 第61期より国際財務報告基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2 売上収益には、消費税等は含まれておりません。

回次		日本基準
		第57期	第58期	第59期	第60期	第61期
決算年月		2012年3月	2013年3月	2014年3月	2015年3月	2016年3月
売上高	(百万円)	18,787	27,379	55,084	54,488	56,668
経常利益又は 経常損失(△)	(百万円)	△421	952	2,806	2,139	2,447
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△)	(百万円)	△1,566	417	1,324	1,029	△12,095
包括利益	(百万円)	△2,064	1,376	3,328	2,143	△10,373
純資産額	(百万円)	55,722	56,896	61,229	61,233	50,222
総資産額	(百万円)	67,782	80,849	92,269	119,842	100,239
1株当たり純資産額	(円)	1,564.62	1,597.26	1,674.57	1,718.36	1,408.87
1株当たり 当期純利益金額又は 1株当たり 当期純損失金額(△)	(円)	△43.98	11.71	37.20	28.91	△339.62
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益金額又は 当期純損失金額(△)	(円)	-	-	36.92	25.63	△345.30
自己資本比率	(%)	82.2	70.4	64.6	51.1	50.1
自己資本利益率	(%)	△2.8	0.7	2.2	1.7	△24.1
株価収益率	(倍)	-	42.8	19.5	24.1	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	130	2,553	3,208	3,451	5,787
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△2,077	△3,421	△2,903	△31,777	16,434
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△485	4,263	2,425	23,886	△13,190
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	19,420	23,576	27,105	23,130	31,187
従業員数 〔外、平均臨時雇用者数〕	(名)	995	1,210	1,502	1,868	1,113
		〔191〕	〔738〕	〔752〕	〔928〕	〔791〕

(注) 1 第61期の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2 売上高には、消費税等は含んでおりません。
3 第57期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
また、第58期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4 従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、平均臨時雇用者数は〔 〕内に年間の平均人員を外数で記載しております。
5 臨時雇用者は、パートタイム労働者及び派遣社員であります。
6 従業員数が第60期において366名増加しております。その主な理由は、テイボー株式会社等を連結子会社化したことによるものであります。
7 従業員数が第61期において755名減少しております。その主な理由は、NKワークス株式会社等を譲渡したことによるものであります。