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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AKHC

有価証券報告書抜粋 ノーリツ鋼機株式会社 連結経営指標等 (2017年3月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次国際財務報告基準(IFRS)
移行日第60期第61期第62期
決算年月2014年
4月1日
2015年3月2016年3月2017年3月
売上収益(百万円)-35,59843,14550,045
税引前当期利益(百万円)-1,9782,2156,348
当期利益又は当期損失(△)(百万円)-2,337△2,9533,909
親会社の所有者に帰属する当期利益又は損失(△)(百万円)-2,250△2,9554,290
当期包括利益(百万円)-3,299△3,1304,300
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(百万円)-3,212△3,1314,680
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)53,29156,21952,57457,292
資産合計(百万円)85,811121,469102,873116,309
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)1,496.361,578.571,476.231,607.72
基本的1株当たり利益又は損失(△)(円)-63.21△82.97120.46
希薄化後効果調整後1株当たり利益又は損失(△)(円)-59.64△89.55106.30
親会社所有者帰属持分比率(%)62.146.351.149.3
親会社所有者帰属持分利益率(%)-4.1△5.47.8
株価収益率(倍)-11.5-7.5
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-3,6705,7872,100
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-△31,08215,942△9,143
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-23,420△13,1901,179
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)27,31823,62231,18725,314
従業員数(名)1,5021,8681,1131,360
〔外、平均臨時雇用者数〕〔752〕〔928〕〔791〕〔818〕
(注)1 第61期より国際財務報告基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2 売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3 第62期において環境事業を譲渡したため、同事業を非継続事業に分類し、第61期の関連する数値については、修正再表示しております。
4 第61期については、親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり当期損失が計上されているため、株価収益率は記載しておりません。
5 従業員数が第60期において366名増加しております。その主な理由は、テイボー株式会社等を連結子会社化したことによるものであります。
6 従業員数が第61期において755名減少しております。その主な理由は、NKワークス株式会社等を譲渡したことによるものであります。
7 従業員数が第62期において247名増加しております。その主な理由は、GeneTech株式会社、株式会社ジーンテクノサイエンス及び株式会社ユニケソフトウェアリサーチ等を連結子会社化したことによるものであります。

回次日本基準
第58期第59期第60期第61期
決算年月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月
売上高(百万円)27,37955,08454,48856,668
経常利益(百万円)9522,8062,1392,447
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(百万円)4171,3241,029△12,095
包括利益(百万円)1,3763,3282,143△10,373
純資産額(百万円)56,89661,22961,23350,222
総資産額(百万円)80,84992,269119,842100,239
1株当たり純資産額(円)1,597.261,674.571,718.361,408.87
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)11.7137.2028.91△339.62
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)(円)-36.9225.63△345.30
自己資本比率(%)70.464.651.150.1
自己資本利益率(%)0.72.21.7△24.1
株価収益率(倍)42.819.524.1-
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)2,5533,2083,4515,787
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△3,421△2,903△31,77716,434
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)4,2632,42523,886△13,190
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)23,57627,10523,13031,187
従業員数(名)1,2101,5021,8681,113
〔外、平均臨時雇用者数〕〔738〕〔752〕〔928〕〔791〕
(注)1 第61期の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2 売上高には、消費税等は含んでおりません。
3 第58期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4 第61期については、親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり当期損失が計上されているため、株価収益率は記載しておりません。
5 従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、平均臨時雇用者数は〔 〕内に年間の平均人員を外数で記載しております。
6 臨時雇用者は、パートタイム労働者及び派遣社員であります。
7 従業員数が第60期において366名増加しております。その主な理由は、テイボー株式会社等を連結子会社化したことによるものであります。
8 従業員数が第61期において755名減少しております。その主な理由は、NKワークス株式会社等を譲渡したことによるものであります。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02322] S100AKHC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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