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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002AS8

有価証券報告書抜粋 パイオニア株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループの研究開発は、主に当社を中心に行っています。
当社は、カーエレクトロニクス事業の将来を見据えた研究開発を行っています。従来からの強みである映像・光・音響技術などの基盤技術のカーエレクトロニクス分野への応用に加え、交通事故や渋滞のない社会の実現を目指している政府や自動車メーカーと協調し、次世代ITS(※1)の開発を進めるなど、事業の強化拡大を図っています。
また、有機EL照明や医療・健康機器関連など、次の事業の柱となるべき新規事業の育成に向けた研究開発へも積極的に取り組んでいます。新規事業に向けた技術開発の一例であるシースループロジェクション技術は、商業施設などの新市場への事業展開を目指しています。
さらに、大学や公的研究機関、他企業との共同研究も積極的に推進し、イノベーションの実現と研究開発のスピードアップを図っています。

(※1) ITS(Intelligent Transport Systems)(高度道路交通システム):道路交通の安全性、輸送効率、快適性
の向上等を目的に、最先端の情報通信技術等を用いて、人と道路と車両とを一体のシステムとして構築す
る新しい道路交通システムの総称


当連結会計年度における主な活動および成果は次のとおりです。
(1) 次世代ITS
当社は、交通インフラ、クルマ、人が持つ情報を融合させた、次世代ITSに対する社会のニーズが高まる中、交通事故のない安全なクルマ社会を目指したカーエレクトロニクス技術の開発を進めるとともに、カーナビゲーションのリーディングカンパニーとして、「ITS Japan(※2)」での活動を通じ、次世代ITSの実現に向けた活動に参画しています。
当社がこれまで培ってきたカーナビゲーションの位置認識技術、地図表示、HMI(※3)技術を利用して、車車間・歩車間通信で取得した他車両や歩行者の位置情報を地図上に表示し、ドライバーに画像や音声による注意喚起や認知支援を行うシステムを開発しました。
2013年10月に東京で開催された「ITS世界会議(※4)」では、このシステムを使用した実車走行デモを行い、出会い頭の衝突事故の防止支援や、歩行者情報の提供などの機能に、来場者から多くの関心が寄せられました。
こうした技術開発を通して、クルマを運転する人だけでなく歩行者を含めた安全・安心な交通社会の実現を目指してまいります。

(※2) ITS Japan:2005年にITSの普及・促進を図る目的で設立された特定非営利活動法人
(※3) HMI(Human Machine Interface):使いやすさやわかりやすさに関わる、人と機器との間のユーザーイ
ンタフェースの総称
(※4) ITS世界会議:道路交通のインテリジェント化に関する研究成果の情報交換や実用化に向けた国際協力
の推進を目的とする会議

(2) シースループロジェクション
当社が独自に開発したシースループロジェクションは、背景を透かして見ることができる新しいタイプの透明ディスプレイです。透明度の高いスクリーンに投影される映像と背景とを融合させ、これまでにない空間映像表示を実現することができます。2013年10月に日本で開催された「CEATEC JAPAN 2013」では、12型と32型×4面のスクリーンを出展し、大きな反響を呼びました。
この技術は、透明なスクリーン上に浮き上がるような映像を映し出すことで、透明性と表示視認性とを両立できるという特長を持っており、スクリーンの背後にある物体を滲みや歪みなしで表示します。また、スクリーンの背後に液晶ディスプレイを置いた場合にも、映像信号が相互に干渉しないことから、物体、液晶上の映像、スクリーン上の映像を、それぞれ高品位で見ることができます。さらに、視野角も広いため、液晶などの既存のフラットパネルディスプレイにはない新たな空間映像表示を実現することができます。
この技術は、空間演出分野はもちろん、商品展示、電子看板、アミュ-ズメント機器、住宅・建築等の分野でも活用が期待されており、早期の実用化を目指しています。


なお、当連結会計年度におけるセグメントごとの研究開発費は次のとおりです。
セグメントの名称金額(百万円)前期比(%)
カーエレクトロニクス事業15,582△19.1
ホームエレクトロニクス事業5,799△28.7
その他事業2,79121.4
全社(注)2,726△31.5
合計26,891△20.1

(注)全社は、主に当社の要素技術研究および応用開発に関する費用です。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01794] S1002AS8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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