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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007ZFY

有価証券報告書抜粋 パイオニア株式会社 事業の内容 (2016年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

パイオニア株式会社(以下「当社」という。)は、当社および当社の関係会社(以下「当社グループ」という。)の事業を、「カーエレクトロニクス」および「その他」に区分しています。
当社グループの各事業の生産販売体制につきましては、生産に関しては当社および当社の生産体制と一体となった国内外の製造子会社が行う体制をとっています。また、販売に関しては、概ね販売子会社が行う体制をとっていますが、一部地域の顧客に対しては、当社が直接販売しています。
各事業における当社グループの位置付け等は次のとおりです。なお、「第5 経理の状況 1 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一です。

(2016年3月31日現在)
カーエレクトロニクス

カーナビゲーションシステム、カーステレオ、カーAVシステム、カースピーカー
製造
当社、東北パイオニア㈱、インクリメント・ピー㈱、
Pioneer Automotive Technologies, Inc.(米国)、
Pioneer Electronics Asiacentre Pte. Ltd.(シンガポール)、
Pioneer Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.(タイ)、
Pioneer Technology (Shanghai) Co., Ltd.(中国)、
Pioneer do Brasil Ltda.(ブラジル)、
Pioneer (HK) Ltd.(中国)
販売
当社、パイオニア販売㈱、
Pioneer Electronics (USA) Inc.(米国)、
Pioneer Automotive Technologies, Inc.(米国)、
Pioneer Europe NV(ベルギー)、
Pioneer RUS Limited Liability Company(ロシア)、
Pioneer Electronics Asiacentre Pte. Ltd.(シンガポール)、
Pioneer Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.(タイ)、
Pioneer China Holding Co., Ltd.(中国)、
Pioneer International Latin America, S.A.(パナマ)、
Pioneer Gulf, Fze.(アラブ首長国連邦)、
Pioneer do Brasil Ltda.(ブラジル)
その他

ブルーレイディスクドライブ、
DVDドライブ、CATV関連
機器、FA機器、地図ソフト、
電子部品、スピーカーユニッ
ト、有機ELディスプレイ、E
MS(電子機器受託製造サービ
ス)、DJ機器(生産・販売受
託)、ホームAV(生産・販売
受託)
製造
当社、東北パイオニア㈱、パイオニア・マイクロ・テクノロジー㈱、
インクリメント・ピー㈱、㈱パイオニアFA、
東北パイオニアEG㈱、
パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリング㈱、
Pioneer Technology (Malaysia) Sdn. Bhd.(マレーシア)、
Pioneer Technology (Dongguan) Co., Ltd.(中国)
販売
当社、東北パイオニア㈱、パイオニア・マイクロ・テクノロジー㈱、
インクリメント・ピー㈱、㈱パイオニアFA、
東北パイオニアEG㈱、
パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリング㈱、
Pioneer China Holding Co., Ltd.(中国)、
Pioneer (HK) Ltd.(中国)



[事業系統図]



上記の製造・販売子会社および販売子会社は、全て当社の連結子会社です。
この他に、持株・統括会社、金融会社、サービス会社、特許権保有子会社等の連結子会社があり、当連結会計年度末現在の連結子会社数は71社です。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01794] S1007ZFY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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