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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DEE9

有価証券報告書抜粋 パイオニア株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループの研究開発は、主に当社を中心に行っています。
当社は、主にカーエレクトロニクス事業の将来を見据え、強みである光学、音響、信号処理、情報処理技術などを活かした研究開発を行っています。車載機能の高度化、システム化技術や、車内外のセンシング技術、IoT(Internet of Things)とAI(人工知能)を活用した情報ネットワークサービスおよび自動運転用等の地図データ生成技術、さらにはドライバーの行動予測や生体情報モニタリング、HMI(ヒューマン・マシン・インターフェース)の技術に取り組んでいます。これにより、安心・安全、快適なカーライフを提供するとともに、自動運転時代に向けた技術競争力を強化することで、事業の成長と拡大を図っていきます。
また、医療・健康機器関連や有機EL照明など、新規事業の育成に向けた研究開発にも積極的に取り組んでいます。当社の強みを新しい分野に展開するとともに、大学や公的研究機関、他企業との共同研究やアライアンスを推進することで、新価値創造の早期実現を目指します。

当連結会計年度における主な活動は次のとおりです。
(1) 「ハーモニック振動」によるドライバーの覚醒水準の維持・改善技術
当社は、交通事故の大きな原因の一つである、眠気によるドライバーの覚醒水準の低下への対応として、眠気の予兆を高精度に検出する技術とともに、覚醒水準を維持・改善する技術の開発を進めています。
ドライバーの覚醒水準を維持・改善する技術として、音や光、香りで刺激を与える技術のほか、座席シートを振動させ、ドライバーのみに刺激を与える技術も検討されていますが、単調な振動では覚醒効果が持続せず、また不快な振動には覚醒効果がある一方で、不快さゆえに利用されない可能性や運転に悪影響を与える可能性もあります。


これらの課題に対し当社では、これまで培ってきた体感音響システムの技術を活かし、座席シートを振動させる技術として、音楽理論を応用した「ハーモニック振動」を開発しました。「ハーモニック振動」とは、協和音(※)を構成する全ての音を低い音または高い音から順に鳴らしたとき、その際に生じる音の波形信号を、覚醒効果と快適性とを備えた最適な振動としてドライバーに伝える技術です。座席シートの振動実験により蓄積した被験者データから、「ハーモニック振動」が覚醒効果と快適性の両立を実現できる可能性を確認できました。
当社は、「ハーモニック振動」の振動パターンや、それらをドライバーに効果的に伝える振動システムの検討を進め、覚醒効果が高く快適な車載用シート振動システムの実用化を目指していきます。

(※)同時に鳴らしたときに心地よく聴こえる、高さの異なる二つ以上の音


(2) あらゆる音源をハイレゾ相当の音質まで向上させる「マスターサウンドリバイブ(MSR)」(特許出願中)
レコーディングされた音源をCD等のフォーマットに変換すると、音源の変換誤差によるノイズ(量子化ノイズ)が発生します。
当社では、長年培ってきた音響解析技術を活かし、ハイレゾ音源と非ハイレゾ音源とで音質に差が生じる原因がこのノイズであることを解明し、その音質差を可視化する技術を開発することで、世界で初めて、ハイレゾ音源の優位性を論理的に解明することに成功しました。そして、その優位性を再生するための技術として、音源のフォーマット変換で失われる高周波数音域の復元技術に加えて、量子化ノイズを極限まで除去できる世界初の技術を開発し、あらゆる音源をハイレゾ相当の音質まで向上させる、業界初の機能「MSR」の実用化に成功しました。
MSRにより、普段使っているスマートフォンやお手持ちのCD向けにフォーマット変換された音源を、より原音に近い高音質で楽しむことができます。
当社は、より多くの人に「生の音楽」による感動を届けられるよう、MSRを様々な市場に提供していきます。


なお、当連結会計年度におけるセグメントごとの研究開発費は次のとおりです。
セグメントの名称金額(百万円)前期比(%)
カーエレクトロニクス19,94712.5
その他4,044△10.7
全社1,86116.2
合計25,8528.3

(注) 全社は、主に当社の要素技術研究および応用開発に関する費用です。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01794] S100DEE9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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