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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100DEE9

有価証券報告書抜粋 パイオニア株式会社 沿革 (2018年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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1938年1月松本望が東京都文京区に福音商会電機製作所を創業し、スピーカーの製作を開始。
1941年8月有限会社福音電機製作所を設立。
1947年5月福音電機株式会社を設立し、有限会社福音電機製作所を吸収合併。
1961年6月パイオニア株式会社と商号変更。
1961年10月東京証券取引所市場第二部に上場。
1964年11月本店を東京都大田区に移転。
1966年3月米国にU.S. Pioneer Electronics Corp.を設立。
1966年8月東北パイオニア株式会社を設立。(現・連結子会社)
1968年2月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定替え。
1968年4月大阪証券取引所市場第一部に上場。
1969年2月オランダ アムステルダム証券取引所(現・ユーロネクストアムステルダム)に上場。
1970年1月ベルギーにPioneer Europe NVを設立。(現・連結子会社)
1970年7月埼玉県川越市に川越工場を新設。
1972年2月米国にPioneer Electronics of America, Inc.を設立。
1974年1月本店を東京都目黒区に移転。
1976年12月米国 ニューヨーク証券取引所に上場。
1982年1月Pioneer Electronics (USA) Inc.を設立。(現・連結子会社)
1982年4月米国にてU.S. Pioneer Electronics Corp.とPioneer Electronics of America,Inc.を
Pioneer Electronics (USA) Inc.に統合。
1990年6月世界初、GPSを使った市販カーナビゲーションシステムを発売。
1992年6月シンガポールにPioneer Electronics Asiacentre Pte. Ltd.を設立。(現・連結子会社)
2001年4月中国にPioneer China Holding Co., Ltd.を設立。(現・連結子会社)
2001年7月米国のPioneer New Media Technologies, Inc.、Pioneer North America Strategic Business Services, Inc.、Pioneer Electronics Service, Inc.をPioneer Electronics (USA) Inc.に統合。(現・連結子会社)
2003年4月パイオニアビデオ株式会社の半導体事業をパイオニア・マイクロ・テクノロジー株式会社として独立。(現・連結子会社)
2006年1月米国 ニューヨーク証券取引所、オランダ ユーロネクストアムステルダムおよび大阪証券取引所の上場を廃止。
2007年10月東北パイオニア株式会社を完全子会社化。
2009年11月シャープ株式会社との光ディスク事業の合弁事業開始。
2009年11月本店を神奈川県川崎市幸区に移転。
2010年2月三菱電機株式会社とカーエレクトロニクス事業における業務提携関係の強化のための資本提携契約書を締結。
2013年5月株式会社NTTドコモとカーエレクトロニクス事業における業務提携関係の強化のための資本提携契約書を締結。
2013年5月三菱電機株式会社とカーエレクトロニクス事業における業務提携関係の強化のための資本提携契約書を締結。
2015年3月オンキヨー株式会社に対し、ホームAV事業、電話機事業およびヘッドホン関連事業を事業譲渡し、パイオニアホームエレクトロニクス株式会社の株式を譲渡。
2015年3月DJ機器事業を吸収分割し、PDJホールディングス株式会社に株式を譲渡。

2016年3月本店を東京都文京区に移転。

2017年6月コニカミノルタ株式会社と有機EL照明事業に係る合弁会社設立。
2017年9月HERE Technologiesとカーエレクトロニクス事業における業務提携関係の強化のための資本提携
契約書を締結。



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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01794] S100DEE9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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