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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D5ZC

有価証券報告書抜粋 ビオフェルミン製薬株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役会長上 原 健1977年11月17日
2004年1月大正製薬株式会社入社
2006年10月同社理事、セルフメディケーション事業グループ担当役員補佐就任
2007年4月同社営業推進本部副本部長、商品開発本部副本部長
2008年4月同社セルフメディケーション研究開発本部長、営業推進本部副本部長、商品開発本部副本部長
2008年6月同社取締役就任
2009年4月同社常務取締役就任
2011年10月大正製薬ホールディングス株式会社常務取締役就任
2012年6月大正製薬株式会社専務取締役就任
2013年6月大正製薬ホールディングス株式会社取締役就任(現)
2014年6月大正製薬株式会社代表取締役副社長就任(現)
2015年6月大正富山医薬品株式会社取締役就任(現)
2017年6月当社取締役会長就任(現)
(注)2
代表取締役
社長
和 気 秀 行1942年8月30日
1962年1月大正製薬株式会社入社
1994年6月同社理事、情報システム部長
1996年6月同社取締役就任
2001年6月同社常務取締役就任
2007年6月同社常勤監査役就任
2008年6月当社専務取締役就任
2008年6月当社代表取締役就任
2009年6月当社取締役副社長就任
2014年6月当社取締役就任
2014年6月当社常勤顧問就任
2016年6月当社取締役副社長就任
2017年6月当社代表取締役副会長就任
2018年6月当社代表取締役社長就任(現)
(注)22
取締役久 乗 俊 道1971年4月25日
1995年4月当社入社
2014年4月営業本部長
2014年6月取締役就任(現)
2016年1月営業推進本部長
2017年6月常務執行役員就任(現)
(注)21
取締役杉 田 建 一1968年4月5日
1991年4月大正製薬株式会社入社
2006年4月同社金沢ドリンク本部営業部長
2014年4月同社マーケティング本部副本部長
2016年4月同社マーケティング本部長
2017年4月当社執行役員就任
2018年4月当社常務執行役員就任(現)
2018年6月取締役就任(現)
(注)2


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)
北 谷 脩1958年11月7日
1983年4月富山化学工業株式会社入社
2003年10月大正富山医薬品株式会社プロダクトマネジメント第2部長
2011年10月大正製薬株式会社医薬事業企画部長
2013年4月同社理事、医薬事業企画部副担当
2015年4月同社執行役員就任(現)
2015年4月大正製薬ホールディングス株式会社執行役員就任(現)
2018年6月当社取締役(監査等委員)就任(現)
(注)3
取締役
(監査等委員)
大 槻 信 之1946年12月10日
1965年4月大阪国税局採用
2002年7月大阪国税不服審判所審判官
2005年7月門真税務署長
2006年7月退官
2006年8月税理士開業(現)
2014年6月当社監査役就任
2016年6月当社取締役(監査等委員)就任(現)
(注)32
取締役
(監査等委員)
犬 賀 一 志1949年8月25日
1972年4月株式会社神戸銀行入行
2000年4月株式会社さくら銀行執行役員就任
2001年4月株式会社三井住友銀行執行役員就任
2003年6月同行退行
2003年6月京阪神興業株式会社代表取締役副社長就任
2004年6月同社代表取締役社長就任
2011年6月株式会社ノザワ監査役就任
2015年6月当社監査役就任
2015年6月株式会社ノザワ取締役就任(現)
2016年6月当社取締役(監査等委員)就任(現)
(注)31
6


(注) 1 取締役 大槻信之および犬賀一志は、社外取締役であります。
2 2018年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 2018年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 北谷脩 委員 大槻信之 委員 犬賀一志

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00960] S100D5ZC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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