有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007V0T
ビジネスエンジニアリング株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
代表取締役 取締役社長 | CEO | 大 澤 正 典 | 1953年8月12日生 | 1978年4月 | 東洋エンジニアリング株式会社入社 | (注) 3 | 12,100 |
1999年4月 | 当社入社 | ||||||
2004年6月 | 当社取締役 | ||||||
2006年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2008年4月 | 当社代表取締役(現任) | ||||||
2008年4月 | 当社専務取締役 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役社長(現任) | ||||||
代表取締役 専務取締役 | CFO 業務管理本部長 | 片 山 博 | 1957年5月4日生 | 1981年4月 | 東洋エンジニアリング株式会社入社 | (注) 3 | 17,900 |
2000年10月 | 株式会社セブン-イレブン・ジャパン入社 | ||||||
2002年6月 | 当社入社 | ||||||
2005年4月 | 当社業務管理本部長(現任) | ||||||
2007年6月 | 当社取締役 | ||||||
2013年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2015年6月 | 当社代表取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社専務取締役(現任) | ||||||
常務取締役 | CMO、CTO 新商品開発本部長 | 羽 田 雅 一 | 1965年1月13日生 | 1987年4月 | 東洋エンジニアリング株式会社入社 | (注) 3 | 9,300 |
1999年4月 | 当社入社 | ||||||
2004年4月 | 当社MCFrame事業本部長 | ||||||
2006年4月 | 当社プロダクト事業本部長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役 | ||||||
2014年6月 | 当社関西支店担当、中部営業所担当 | ||||||
2015年6月 | 当社常務取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社新商品企画本部長 | ||||||
2016年4月 | 当社新商品開発本部長(現任) | ||||||
取締役 | 経営企画本部長、企画部長、グローバルビジネス推進本部担当 | 古 田 英 樹 | 1961年5月6日生 | 1987年4月 | 東洋エンジニアリング株式会社入社 | (注) 3 | 22,400 |
1999年4月 | 当社入社 | ||||||
2004年4月 | 当社第2事業本部長 | ||||||
2006年4月 | 当社ソリューション事業本部副事業本部長 | ||||||
2011年4月 | 当社ソリューション営業統括本部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2015年4月 | 当社ソリューション事業本部長 | ||||||
2015年6月 | 当社経営企画本部長、グローバルビジネス推進本部担当(現任) | ||||||
2016年4月 | 当社経営企画本部企画部長(現任) | ||||||
取締役 | ソリューション事業本部長 | 別 納 成 明 | 1964年3月26日生 | 1986年4月 | 東洋エンジニアリング株式会社入社 | (注) 3 | 3,400 |
1999年9月 | 当社入社 | ||||||
2009年4月 | 当社ソリューション事業本部第2事業部長 | ||||||
2011年4月 | 当社ソリューションプロジェクト統括本部副統括本部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2013年6月 | 当社ソリューションプロジェクト統括本部長 | ||||||
2015年4月 | 当社ソリューション事業本部副事業本部長 | ||||||
2015年6月 | 当社ソリューション事業本部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
取締役 | プロダクト事業本部長、営業本部長、関西支店担当、中部営業所担当 | 中 野 敦 士 | 1965年3月14日生 | 1989年4月 | 東洋エンジニアリング株式会社入社 | (注) 3 | 9,700 |
1999年4月 | 当社入社 | ||||||
2009年4月 | 当社プロダクト事業本部商品開発本部長 | ||||||
2014年4月 | 当社プロダクト事業本部営業本部長(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社プロダクト事業本部長、関西支店担当、中部営業所担当(現任) | ||||||
取締役 | 清 水 弘 | 1961年3月29日生 | 1984年4月 | 東洋エンジニアリング株式会社入社 | (注) 3 | 3,200 | |
1990年10月 | アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社入社 | ||||||
2003年1月 | 同社ディレクター | ||||||
2010年4月 | 日本工業大学大学院技術経営研究科教授(現任) | ||||||
2011年6月 | 当社社外取締役(現任) | ||||||
2015年4月 | アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社シニア・アドバイザー(現任) | ||||||
取締役 | 樋 口 英 雄 | 1950年3月5日生 | 1972年4月 | 立石電機株式会社(現オムロン株式会社)入社 | (注) 3 | 1,300 | |
2004年6月 | 同社執行役員、業務改革本部長 | ||||||
2004年6月 | オムロンネットワークアプリケーションズ株式会社取締役 | ||||||
2007年3月 | オムロン株式会社事業プロセス革新本部長 | ||||||
2007年6月 | 同社執行役員常務 | ||||||
2008年12月 | 同社グループ戦略室長、事業プロセス革新本部長 | ||||||
2011年11月 | ソロエル株式会社社外取締役 | ||||||
2012年3月 | 同社取締役(現任) | ||||||
2012年6月 | 当社社外監査役 | ||||||
2016年5月 | 古野電気株式会社社外取締役(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社社外取締役(現任) | ||||||
取締役 (監査等委員) | 総 山 誠 | 1950年8月23日生 | 1973年4月 | 東洋エンジニアリング株式会社入社 | (注) 4 | ― | |
2002年6月 | 同社経営計画本部副本部長 | ||||||
2004年5月 | 同社常務執行役員 | ||||||
2004年6月 | 当社社外監査役 | ||||||
2004年6月 | 東洋エンジニアリング株式会社取締役 | ||||||
2008年6月 | 同社専務執行役員 | ||||||
2012年4月 | 同社代表取締役、取締役副社長 | ||||||
2012年7月 | 同社経営計画本部、契約法務本部、総務人事本部、経理財務本部担当 | ||||||
2014年4月 | 同社経営計画本部、契約法務本部管掌 | ||||||
2014年6月 | 同社取締役会長(現任) | ||||||
2015年6月 | 同社代表取締役 | ||||||
2016年6月 | 当社社外取締役(監査等委員)(現任) | ||||||
取締役 (監査等委員) | 丸 山 龍 二 | 1952年3月4日生 | 1974年4月 | 三菱重工業株式会社入社 | (注) 4 | ― | |
2003年4月 | 同社経理部主幹部員 | ||||||
2004年12月 | MHIアカウンティングサービス株式会社代表取締役 | ||||||
2007年5月 | 同社代表取締役、常務取締役 | ||||||
2011年4月 | 同社代表取締役、取締役社長 | ||||||
2014年5月 | 同社調査役 | ||||||
2016年5月 | 同社顧問(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社社外取締役(監査等委員)(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
取締役 (監査等委員) | 内 田 直 康 | 1954年12月4日生 | 1979年4月 | 東洋エンジニアリング株式会社入社 | (注) 4 | 17,000 | |
1999年4月 | 当社入社 | ||||||
2001年4月 | 当社SAP事業本部副事業本部長、NB推進本部副本部長 | ||||||
2003年3月 | 東洋ビジネスシステムサービス株式会社取締役 | ||||||
2007年6月 | 当社ソリューション事業本部長付 | ||||||
2008年6月 | 当社常勤監査役 | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(常勤監査等委員)(現任) | ||||||
計 | 96,300 |
(注) 1 2016年6月22日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社へ移行しました。
2 取締役清水弘、樋口英雄、総山誠および丸山龍二は、社外取締役であります。
3 任期は、2016年3月期の定時株主総会終結の時から2017年3月期の定時株主総会終結の時までであります。
4 任期は、2016年3月期の定時株主総会終結の時から2018年3月期の定時株主総会終結の時までであります。
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