有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YJH7 (EDINETへの外部リンク)
マクセル株式会社 事業の内容 (2026年3月期)
当社グループは、当社、子会社19社、関連会社2社で構成され、エネルギー、機能性部材料、光学・システム及び価値共創事業製品の製造・販売を主な事業内容としております。
なお、当連結会計年度よりエネルギー、機能性部材料、光学・システムを当社の強みであるアナログコア技術を軸に重点的に伸ばしていくべき事業群(アナログコア事業群)と定義し、積極的な成長投資を行い、事業成長を加速することとしました。その他の事業は利益貢献を目的とする価値共創事業と定義し、効率運営を徹底し収益の最大化を図ることとしました。上記に伴い、報告セグメントを、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、価値共創事業に変更しております。
当社グループのセグメント別の主要製品及び主要な関係会社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。
(エネルギー)
耐熱コイン形リチウム電池、コイン形リチウム電池、円筒形リチウム電池、酸化銀電池、乾電池などの一次電池、角形リチウムイオン電池、コイン形リチウム二次電池、全固体電池などの二次電池、リチウムイオン電池用電極、充電器・組電池、電極応用製品の製造販売を行っております。また、太陽光発電による売電事業を行っております。なお、角形リチウムイオン電池は2025年5月に生産終了しており、今後二次電池については全固体電池に注力していく予定です。
(機能性部材料)
建築・建材用テープ、半導体製造工程用テープ、産業工程用テープなどの粘着テープ、工業用ゴム製品、塗布型セパレータ、機能性材料などの産業用部材の製造販売を行っております。
(光学・システム)
車載カメラレンズユニット、LEDヘッドランプレンズなどの車載光学部品、半導体DMS*、電鋳製品などの半導体関連製品、金型・合成樹脂成形品、RFIDシステム、ICカード、映像機器の製造販売を行っております。なお、電鋳製品は2026年7月に事業譲渡を行う予定です。
*DMS:Design & Manufacturing Service(設計・製造受託サービス)
(価値共創事業)
健康・理美容製品、小型電気機器、音響機器、光ディスク、充電機器、アクセサリー、電設工具などの製造販売を行っております。
| セグメントの名称 | 主要製品 | 主要な関係会社の位置付け | |
| 製造会社 | 販売会社 | ||
| エネルギー | 耐熱コイン形リチウム電池 コイン形リチウム電池 円筒形リチウム電池 酸化銀電池 乾電池 角形リチウムイオン電池 コイン形リチウム二次電池 全固体電池 リチウムイオン電池用電極 充電器・組電池 電極応用製品 太陽光発電 | マクセルサクラ㈱ | Maxell Asia, Ltd. Maxell Corporation of America Maxell Europe Ltd. Maxell Asia (Singapore) Pte. Ltd. Maxell (Shenzhen) Trading Co., Ltd. Maxell (Shanghai) Trading Co., Ltd. Maxell Taiwan, Ltd. Maxell Joei Tech (Thailand) Co., Ltd. |
| 機能性部材料 | 建築・建材用テープ 半導体製造工程用テープ 産業工程用テープ 工業用ゴム製品 塗布型セパレータ 機能性材料 | PT. SLIONTEC EKADHARMA INDONESIA 宇部マクセル京都㈱ マクセルクレハ㈱ | |
| 光学・システム | 車載カメラレンズユニット LEDヘッドランプレンズ 半導体DMS 電鋳製品 金型・合成樹脂成形品 RFIDシステム ICカード 映像機器 | Maxell Tohshin (Malaysia) Sdn. Bhd. マクセルフロンティア㈱ Maxell Digital Products China Co., Ltd. | |
| 価値共創事業 | 健康・理美容製品 小型電気機器 音響機器 光ディスク 充電機器 アクセサリー 電設工具 | マクセルイズミ㈱ GANGQUAN PRECISION (SHENZHEN) CO., LTD. | |
事業系統図は、次のとおりです。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01947] S100YJH7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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