シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LM10 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 マツダ株式会社 研究開発活動 (2021年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、2017年に、2030年を見据えた技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」を策定しました。これは世界の自動車産業を取り巻く環境の急激な変化を踏まえ、より長期的な視野に立ち、クルマの持つ魅力である「走る歓び」によって、「地球」、「社会」、「人」それぞれの課題解決を目指す新しいチャレンジとなる取り組みです。
セグメントごとの研究開発体制は、日本では本社R&D部門とマツダR&Dセンター横浜にて新商品の企画・デザイン・設計・実験研究、並びに新技術の先行研究を行っています。海外では、北米は米国のマツダモーターオブアメリカ, Inc.、欧州はドイツのマツダモーターヨーロッパGmbH、その他の地域は中国のマツダ(中国)企業管理有限公司の各R&D部門と連携し、それぞれの市場特性に適合した商品の研究開発に取り組んでいます。
長期ビジョンの実現に向けて、当連結会計年度は、「MAZDA MX-30」の市場導入を行いました。「わたしらしく生きる」をコンセプトに、クルマとともに自然体で自分らしい時間を過ごしていただくことを目指し、創造的な時間と空間を提案する、コンパクトSUVです。「MX-30」がもたらす創造的な時間と空間は、親しみやすさや温かみを感じるデザイン、開放的で創造性をかき立てるフリースタイルドア(*1) 、そして心地の良い室内空間によって生み出されます。
マイルドハイブリッドモデルは直噴ガソリンエンジン「SKYACTIV-G 2.0」に独自のマイルドハイブリッドシステム「Mハイブリッド」を組み合わせた「e-SKYACTIV G」を搭載します。これにより、静かでスムーズな加速と上質なドライブフィールに加えて、モーターのエンジンアシストによる優れた燃費性能を実現しています。被害軽減ブレーキ技術「スマート・ブレーキ・サポート(SBS)」に、交差点での衝突事故回避・被害軽減を支援する機能をマツダで初めて採用し、オプション設定しています。
EVモデルは、2050年時点のカーボンニュートラル実現へのチャレンジに向けて、マツダの「マルチソリューション戦略」にもとづき、LCA評価(*2) によるCO2削減とお客様の使い方を両立するという新しい考え方から企画した、マツダ初の量産電気自動車です。EV専用に基本骨格、ボディを強化したマツダの新世代車両構造技術「SKYACTIV-VEHICLE ARCHITECTURE(スカイアクティブビークルアーキテクチャー)」と、電動化技術「e-SKYACTIV(イースカイアクティブ)」により、思い通りに操れる走行性能と、様々なシーンで体感いただけるシームレスで滑らかな挙動を実現しました。搭載するバッテリーは、LCA評価によるCO2排出量を抑えることと、買い物や通勤など、日常生活でのお客様の実用的な使用環境に見合った走行距離を考慮し、総電力量35.5KWhとしました。また、より安心してカーライフを過ごしていただけるように、コネクティッドサービスとスマートフォン専用アプリ「MyMazda」が連携し、バッテリーの状態確認や充電し忘れ通知、出発前のエアコン操作などEVだからこその機能を充実させました。
当連結会計年度の商品改良としては、「MAZDA CX-8」および「MAZDA CX-5」の「SKYACTIV-D 2.2」搭載車のエンジン出力向上、「MAZDA 3」および「MAZDA CX-30」の新世代ガソリンエンジン「e-SKYACTIV X」およびクリーンディーゼルエンジン「SKYACTIV-D 1.8」搭載車のエンジンとトランスミッションの制御技術のアップデートによるエンジン出力向上により、アクセル操作に対する応答性とコントロール性をより高め、ドライバーの意思とシンクロする走りを際立たせました。
当連結会計年度の研究開発費の総額は1,274億円で、セグメントごとの研究開発費は、日本は1,235億円、北米は16億円、欧州は18億円、その他の地域は5億円であります。なお、当社のセグメントは、生産・販売の管理体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動の大部分を日本セグメントで行っているため、セグメントごとの研究開発活動の状況につきましては、記載を省略しております。

(*1) センターピラーレスのセンターオープン式ドア構造
(*2) 燃料の採掘・精製、製造、物流、使用、廃棄、リサイクルに至る、製品のライフサイクル全体における環境負荷を、定量的に把握して影響を評価すること。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02163] S100LM10)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。