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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100XUAX (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 マブチモーター株式会社 連結経営指標等 (2025年12月期)


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回次第81期第82期第83期第84期第85期
決算年月2021年12月2022年12月2023年12月2024年12月2025年12月
売上高(百万円)134,595156,706178,663196,212200,417
経常利益(百万円)19,57021,47326,99432,44835,078
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)14,25114,29519,41612,83126,272
包括利益(百万円)31,53631,24836,33930,39130,949
純資産額(百万円)259,909280,175305,030319,622334,236
総資産額(百万円)285,704307,786336,605354,989370,163
1株当たり純資産額(円)993.831,083.441,190.451,270.251,360.51
1株当たり当期純利益(円)54.1955.2075.2650.50105.90
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)54.1755.1875.2450.49105.88
自己資本比率(%)90.991.090.690.090.3
自己資本利益率(%)5.75.36.64.18.0
株価収益率(倍)17.516.915.522.213.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)8,74310,20631,74140,13335,364
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△12,970△10,468△15,608△15,750△10,517
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△11,285△10,088△11,849△16,183△17,386
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)103,539101,255112,301130,567139,930
従業員数(名)20,89420,24819,80818,03217,408
[外、平均臨時雇用者数][230][113][56][57][230]
(注)1.第81期及び第82期の1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定において、マブチモーター従業員持株会信託及び役員報酬BIP信託が所有する当社株式を自己株式として処理していることから、期中平均株式数から当該株式数を控除しております。
2.第83期、第84期及び第85期の1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定において、マブチモーター従業員持株会信託、役員報酬BIP信託及び株式付与ESOP信託が所有する当社株式を自己株式として処理していることから、期中平均株式数から当該株式数を控除しております。
3.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第82期の期首から適用しており、第82期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
4.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第85期の期首から適用しており、第84期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第85期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.当社は、2024年1月1日付及び2026年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第81期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01944] S100XUAX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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