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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100EQE1

有価証券報告書抜粋 マルサンアイ株式会社 研究開発活動 (2018年9月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等


みそ事業では、みそ醸造の基礎的研究や液状みその応用研究を推進し、開封後も常温保存で90日間鮮度を保つことが可能な鮮度みそを開発いたしました。
豆乳飲料事業では、豆乳製造技術の継続的研究ならびに、豆乳加工技術の応用研究を推進しております。
チルド事業では、生菌タイプの発酵豆乳「豆乳グルト」の機能性研究を継続し、乳酸発酵豆乳の製造方法について技術特許を取得いたしました。又、みそや豆乳・発酵豆乳の生理機能、豆乳の加工特性等について、7大学と共同研究を実施しております。これらの研究情報につきましては、学会発表、論文投稿等を行うとともに、随時当社ホームページ等で情報提供を進めております。
「健康で明るい生活へのお手伝い」という企業理念をもとに、お客様への情報提供をより充実させるため、当社のホームページ内「研究開発だより」を活用し、学会発表情報や商品情報、技術情報の追加等を随時行っております。
当連結会計年度における研究開発費は、86,513千円(前連結会計年度比0.8%減)でありました。
セグメント別の研究開発活動を示すと、次のとおりであります。

(1) みそ事業

みそ事業では、2017年9月に「時短、便利、手軽、美味しさ」を求めるユーザーへ訴求した「香りつづくとろける味噌」シリーズを発売して以来、お客様からご好評頂いております。二重構造のボトルと液だれしにくい逆止弁構造キャップにより、鮮度を長持ちさせることが可能となりました。シリーズ品として、原材料にこだわった「香りつづくとろける味噌 減塩だし入りあわせ/あごだし味噌」、「純正こうじみそ」の風味を鮮度ボトルで手軽に味わえる「鮮度のこうじみそ」を発売いたしました。
生みそ市場全体は縮小してきているものの、無添加みそ及び減塩みその構成比が増加傾向にある為、無添加諸味や減塩諸味を使用したみその開発に注力しております。
大学との共同研究では、みその認知症予防効果に関する基礎的研究を検討しております。

(2) 豆乳飲料事業

豆乳飲料事業では、製造技術面において、原料大豆や製造工程等の違いによって生じる、豆乳の風味や性状等の変化を科学的分析手法で解析する、大学との共同研究を実施しております。この研究により、豆乳の風味や安定性の向上ならびに加工特性の応用を目指しており、現在は、さらなる豆乳製造の基礎技術の蓄積、応用技術への展開を進めております。特に、原料としての用途につながる技術開発を強化しております。
旅行ガイドブック「ことりっぷ」編集部とのコラボ商品である「ことりっぷ豆乳飲料 瀬戸内レモン/黒ごまさつま」は、ほのかな甘さとふんわりとした香りを感じる、素材を活かしたやさしい味わいに仕立てております。
2018年3月に発売したクラッシュコーン入りの「豆乳飲料冷たいコーンスープ」は、新形状のパッケージを採用した、日本の豆乳業界で初めての、固形物を入れた紙パックの豆乳飲料です。
健康をサポートするという視点から、高齢者やスポーツシーン向けの豆乳の需要拡大が見込まれており、大学との共同研究を実施することで、効果の実証や学会発表等を推進しております。研究結果では、既に、加齢に伴う骨格筋萎縮や筋力低下に対する豆乳の効果が認められております。又、「リカバリー」シリーズをはじめとする流動食の分野においては、国内外での新たな可能性を求め、技術開発に着手しております。
植物性ミルクのカテゴリーの1つである甘酒飲料では、ストレートタイプに続き、生姜フレーバーを発売いたしました。アーモンド飲料と同じく、第3のミルク市場への定着と拡大を図ってまいります。

(3) その他食品事業

大学との共同研究において、豆乳グルトに使用している乳酸菌でおからを発酵させた「乳酸発酵おから」は、有用な生理機能があることが確認されております。豚に餌として乳酸発酵おからを与えると、腸内環境が整い、健康に好影響を与えるとともに、良好な肉質になることも確認されております。この技術に関しては、現在特許申請中であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00422] S100EQE1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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