有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W0I3 (EDINETへの外部リンク)
ヤマハ株式会社 連結経営指標等 (2025年3月期)
回次 | 国際財務報告基準 | |||||
第197期 | 第198期 | 第199期 | 第200期 | 第201期 | ||
決算年月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | |
売上収益 | (百万円) | 372,630 | 408,197 | 451,410 | 462,866 | 462,080 |
税引前当期利益 | (百万円) | 37,102 | 53,028 | 50,552 | 37,629 | 22,462 |
親会社の所有者に帰属 する当期利益 | (百万円) | 26,615 | 37,268 | 38,183 | 29,642 | 13,351 |
親会社の所有者に帰属 する当期包括利益 | (百万円) | 81,993 | 58,447 | 58,288 | 83,310 | 517 |
親会社の所有者に帰属 する持分 | (百万円) | 395,958 | 415,713 | 456,837 | 510,592 | 448,834 |
資産合計 | (百万円) | 557,616 | 580,662 | 594,209 | 666,837 | 591,278 |
1株当たり親会社 所有者帰属持分 | (円) | 750.78 | 807.79 | 893.44 | 1,025.24 | 990.62 |
基本的1株当たり 当期利益 | (円) | 50.46 | 71.62 | 74.21 | 58.56 | 27.58 |
希薄化後1株当たり 当期利益 | (円) | - | - | - | - | - |
親会社所有者帰属持分 比率 | (%) | 71.0 | 71.6 | 76.9 | 76.6 | 75.9 |
親会社所有者帰属持分 利益率 | (%) | 7.4 | 9.2 | 8.8 | 6.1 | 2.8 |
株価収益率 | (倍) | 39.7 | 24.9 | 22.9 | 18.6 | 41.9 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 58,225 | 36,016 | △14,841 | 43,836 | 55,281 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △5,785 | 43,707 | △21,563 | △15,903 | 8,106 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △20,602 | △44,426 | △35,287 | △37,263 | △63,140 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 129,345 | 172,495 | 103,886 | 101,587 | 99,819 |
従業員数 | (名) | 20,021 | 19,895 | 20,027 | 19,644 | 18,949 |
(外、平均臨時雇用人員) | (名) | (8,644) | (8,863) | (8,225) | (6,871) | (5,704) |
(注) 1 希薄化後1株当たり当期利益については、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
2 2021年5月に公表されたIFRS解釈指針委員会によるアジェンダ決定「給付の勤務期間への帰属(IAS第19号「従業員給付」に関連)」に基づき、第199期より会計方針の変更を行いました。これに伴い、第198期に係る主要な経営指標等については、当該会計方針の変更を遡って適用した後の指標等としております。なお、第197期に係る累積的影響額については、第198期の期首の資本に反映しております。
3 第200期第2四半期連結会計期間において、企業結合に係る取得対価の配分が完了したため、第199期末の暫定的な会計処理の確定を行っており、第199期に係る主要な経営指標等については、これに伴う遡及修正の内容を反映した後の指標等としております。
4 2024年10月1日付けで普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行いました。第197期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり親会社所有者帰属持分及び基本的1株当たり当期利益を算定しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02362] S100W0I3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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