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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VFYU (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ヤマハ発動機株式会社 連結経営指標等 (2024年12月期)


メニュー提出会社の経営指標等


回次国際会計基準
移行日第89期第90期
決算年月2023年
1月1日
2023年12月2024年12月
売上収益(百万円)-2,414,7592,576,179
税引前当期利益(百万円)-236,073183,175
親会社の所有者に帰属する
当期利益
(百万円)-158,421108,069
親会社の所有者に帰属する
当期包括利益
(百万円)-192,758155,926
親会社の所有者に帰属する
持分
(百万円)964,1531,075,7741,161,569
資産合計(百万円)2,181,4992,563,5612,783,501
1株当たり親会社所有者
帰属持分
(円)950.241,084.961,188.23
基本的1株当たり当期利益(円)-157.89110.12
希薄化後1株当たり
当期利益
(円)-157.84110.10
親会社所有者帰属持分比率(%)44.242.041.7
親会社所有者帰属持分
当期利益率
(%)-15.59.7
株価収益率(倍)-8.012.8
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-86,031176,847
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-△116,126△128,748
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-88,532△46,426
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)296,819347,016372,999
従業員数(人)52,55453,70154,206
(外、平均臨時従業員数)(11,608)(11,776)(12,474)

(注)1 第90期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
2 2024年1月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行いました。第89期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり親会社所有者帰属持分、基本的1株当たり当期利益、希薄化後1株当たり当期利益を算定しています。



回次日本基準
第86期第87期第88期第89期第90期
決算年月2020年12月2021年12月2022年12月2023年12月2024年12月
売上高(百万円)1,471,2981,812,4962,248,4562,414,7592,576,179
経常利益(百万円)87,668189,407239,293235,803188,839
親会社株主に帰属する
当期純利益
(百万円)53,072155,578174,439160,164119,284
包括利益(百万円)32,951205,189222,671221,826191,045
純資産額(百万円)749,158900,6701,054,2981,160,3231,268,523
総資産額(百万円)1,640,9131,832,9172,183,2912,549,6152,794,577
1株当たり純資産額(円)681.72828.10988.601,110.521,230.38
1株当たり当期純利益(円)50.63148.56170.49159.63121.55
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)--170.42159.58121.52
自己資本比率(%)43.646.945.943.243.0
自己資本利益率(%)7.519.818.715.210.4
株価収益率(倍)13.96.25.97.911.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)110,487141,33670,92180,150165,941
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△43,950△51,026△74,160△116,972△125,261
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)83,668△93,48823,10395,260△39,006
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)267,180274,936296,819347,016372,999
従業員数(人)52,43751,24352,55453,70154,206
(外、平均臨時従業員数)(10,930)(11,044)(11,608)(11,776)(12,474)

(注)1 第87期までの潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。
2 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第88期の期首から適用しており、第88期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっています。
3 2024年1月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行いました。第86期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しています。
4 第90期より、売上原価に計上していた研究開発費を販売費及び一般管理費に計上する方法に変更しており、第89期の関連する主要な経営指標等については遡及適用した数値を記載しています。
5 第89期及び第90期の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02168] S100VFYU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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